最新記事

医療

疑わしきは必ず罰するマンモグラフィーの罠

2017年3月10日(金)20時15分
リズ・サボ

危険度の見極めは難しく、医師は用心のため全ての乳癌を治療しようとする PicturePartners/iStock.

<乳癌検診は早期発見の利点が強調されてきたが、不必要な治療につながるリスクも無視できない>

マンモグラフィー(乳房X線検査)で腫瘍が見つかった女性のうち、およそ3人に1人は必要のない治療を施されている。増殖が遅く、基本的には無害なはずの腫瘍まで、この検査では引っ掛かるからだ――。

デンマークの研究チームが学会誌「内科学会紀要」にそんな論文を発表し、乳癌検診の功罪をめぐる議論が再燃している。

アメリカ癌協会の最高医療責任者で、この論文に対する見解を同誌に載せたオーティス・ブローリーによれば、この研究はマンモグラフィーで命拾いしたと信じている女性の一部が、実際には必要のない手術や放射線治療、化学療法で健康を害している可能性を指摘するものだ。

顕微鏡下では同じに見えてもあらゆる乳癌に同じリスクがあるわけではない。初期の腫瘍でも命取りになるものもあれば、それ以上は増殖せず、むしろ縮んでいくものもある。全ての小さな病変を一律に致死的と考えるのは「人種によって容疑者を絞り込む捜査手法」に似ていると、ブローリーは書く。

「見つかった癌を全て治療することで、救われる命はもちろんある」と、ブローリーは語る。「だが『治す』必要のない女性まで治してもいる」

そうした「過剰診断」の危険性は、専門家の間で昔から取り沙汰されている。だが乳癌検診を受ける一般女性の多くは、そんな議論を知る由もない。

【参考記事】パーキンソン病と腸内細菌とのつながりが明らかに

見直される検診の在り方

検診推進派の米放射線医学会は、マンモグラフィーが不必要な治療につながる可能性を認めつつも、過剰診断はデンマークの研究が指摘するほど多くないとみる。ブローリーも、乳癌の過剰診断率はだいたい15~25%と推定されていると指摘する。

「過剰診断の事例はとても少ない」と断言するのは、放射線医学会・乳腺画像診断委員会を率いるデブラ・モンティチョーロだ。女性を混乱させるという意味で、こうした論文は「有益ではない」とも彼女は言う。

一方、無用な治療は女性の健康を害するだけだと批判するのは、患者団体「乳癌と闘う全米連合」会長のフラン・ビスコ。放射線は心臓に負担をかけ、細胞を癌化させる恐れもある。ビスコによれば、副会長だったカロリーナ・ハインストローサも初期乳癌の治療に使われた放射線のせいで悪性の肉腫ができ、50歳で命を落としている。

検診のリスクを理解したくても、たいていマンモグラフィーについて耳にするのはいいことばかり。「この数十年、女性は早期発見の利点だけを説かれてきた」とビスコは言う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ハーバード大の免税資格剥奪を再表明 民

ビジネス

米製造業新規受注、3月は前月比4.3%増 民間航空

ワールド

中国、フェンタニル対策検討 米との貿易交渉開始へ手

ワールド

米国務長官、独政党AfD「過激派」指定を非難 方針
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中