最新記事

行動遺伝学

「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか？

2017年1月5日（木）12時20分
山路達也

iStock

＜行動遺伝学の研究によって、「知能は遺伝する」ことが明らかになってきました。そして、収入に与える遺伝の影響は、歳を取るほど大きくなる...。私たちはこのショッキングな事実とどうやって向き合うべきなのでしょうか？＞

　体格や運動能力が遺伝することを何となく受け入れている私たちですが、頭の善し悪しが遺伝すると語るのはどうもタブーになっているようです。

「頑張って勉強さえすれば、誰でも同じように頭はよくなる」

　学校の先生や親はそう言いますが、「行動遺伝学」によって、あらゆる能力のだいたい50％は遺伝によって説明できることがわかってきました。

　ならば勉強することはムダなのでしょうか？　才能は遺伝ですべて決まるのでしょうか？　英才教育に効果はあるのでしょうか？　収入と遺伝に関係はあるのでしょうか？

　行動遺伝学の第一人者、安藤寿康教授の最新刊『日本人の9割が知らない遺伝の真実』では、遺伝にまつわる俗説を解きほぐしつつ、個人としてまた社会として遺伝にどうやって向き合うべきかを明らかにしています。

　ここでは、本書のエッセンスをお届けしましょう。


『日本人の9割が知らない遺伝の真実』
　安藤寿康 著 SB新書

【参考記事】「遺伝」という言葉の誤解を解こう――行動遺伝学者 安藤寿康教授に聞く

才能の半分以上は遺伝で説明されることがわかった

　行動遺伝学とは、知能や性格などがどのように遺伝していくのかを調べる学問です。その中心となる手法が「双生児法」。天然のクローン人間である一卵性双生児と、二卵性双生児の類似性を比較し、遺伝と環境の影響率を算出します。

　安藤教授らの研究プロジェクトでは、18年間総数1万組の双生児ペアについて、知能・学力や性格、精神疾患や発達障害などを調査しました。その結果、神経質、外向性、開拓性、同調性、勤勉性といった性格については30〜50％が遺伝で説明できることがわかりました。また知能については70％以上、学力は50〜60％程度が遺伝で説明されました。

　双生児法を用いた行動遺伝学研究はいまや世界各国で膨大な研究の蓄積があり、音楽や執筆、数学、スポーツに関しては遺伝の寄与率は80％にもなるという報告もあります。

　さらに驚くべきことに、子どもの頃の知能やアルコール、タバコの物質依存など一部の形質を除くと、性格や能力など人間の行動や心理的な側面に共有環境（家族のメンバーを似させようとする環境で、おもに家庭や親による環境）の影響はほとんど見られないこともわかったのです。

　誤解されやすいのですが、遺伝が影響するといってもそれは親の特徴がそのまま子どもに受け継がれるということではありません。子どもは父と母それぞれから半分ずつ遺伝子を受け継ぐのですが、個々の形質については多数の遺伝子が関わっているため、親とまったく同じ特徴を持った子どもが生まれることは極めてまれです。遺伝とは、生まれたときに配られたトランプの手札のようなものと考えればわかりやすいでしょう。

次のページ収入に与える遺伝の影響は、歳を取るほど大きくなる
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ　国防総省に電力契約
2026.02.11

ワールド

ＥＵ、ＣＯ２無償排出枠の見直し検討　炭素市場改革
2026.02.11

ビジネス

パラマウント、ＷＢＤ買収条件引き上げ　違約金など負
2026.02.11

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中