最新記事

行動遺伝学

「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

2017年1月5日(木)12時20分
山路達也

収入に与える遺伝の影響は、歳を取るほど大きくなる

 知能を始めとした心的な能力は、遺伝の影響が50%程度あることがわかっています。となると、収入に遺伝の影響はあるのでしょうか?

 日本で行われた20歳から60歳までの1000組を超す大規模な双生児データからは、収入に及ぼす遺伝の影響が約30%という結果が出ています。面白いことに、就職し始める20歳くらいのときは遺伝(20%程度)よりも共有環境(70%程度)がはるかに大きく収入の個人差に影響していることが示されました。

 ところが、です。

 年齢が上がるにつれ共有環境の影響は小さくなり、かわりに遺伝の影響が大きくなって、働き盛りの45歳くらいが遺伝の影響はピーク(50%程度)を迎えます。この時点で共有環境の影響はほぼゼロ。つまり、親の七光りが通用するのは始めのころだけで、歳を取るに従ってその人自身の遺伝の影響が強くなるらしいのです。

 ただし、上記は男性に限っての傾向です。女性については、既婚、未婚を区別しない場合、収入に対する遺伝の影響は、生涯にわたりほぼゼロのままという結果になりました。これは、日本において女性は自分の潜在能力がまったく収入に反映されていないことを示唆しています。

貧乏な家に生まれたら、もう諦めるしかない?

 環境の条件によって遺伝の影響が異なってくることも最近の研究からわかってきています。

 例えば、青年期の知能については、社会階層が高いと遺伝の影響が大きく、低いと共有環境の影響が大きいのです。階層が高いほど遺伝の影響が大きくなるというのは直観に反するかもしれませんが、これは次のように解釈できます。

 まず、家が金持ちでも貧乏でも、遺伝的に知能の高い人もいれば低い人もいます。親が金持ちの家ほど、子どもはいろんな環境にアクセスする機会が増えます。知的能力を必要とする活動から、あまり必要としない活動まで、子どもの接する環境の選択肢が増えることで、その子が本来持っていた遺伝的素養が発現しやすくなるわけです。

 一方、貧しい家の場合、環境の選択肢はどうしても少なくならざるをえません。親が知的でない趣味を好むのであれば子どももそれに引きずられますし、知的な活動に投資する親であれば、やはりその影響を受けるでしょう。子どもが選べる環境の選択肢が少ないため、遺伝的な素養(それがどんな素養かはわかりません)が発現する確率が金持ちの場合よりも低くなります。

 逆に言えば、これは貧困階層に対する社会的政策が重要であることを示唆しています。貧しい家庭でも知的な活動が行える補助を行うことで、遺伝的な知的才能を発現させるチャンスを増やせる可能性があるということです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中