最新記事

インタビュー

「脳を鍛える」こともマインドフルネスの一種

2016年10月28日(金)16時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Newsweek Japan

<ストレスの多い現代生活には「ブレインフィットネス(=脳を鍛える)」が役立つと、神経科学リサーチ会社のCEOが説く。有酸素運動や瞑想、さらには転職も重要だという、そのアプローチとは?> (写真は「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」のワークショップで登壇するアルバロ・フェルナンデス、10月21日)

 近年、欧米で「マインドフルネス」が大流行している。仕事で慌てる気持ちや怒りの感情を抑えたり、気分転換によって新しい企画が生まれるなど、その効果に注目した多くの企業が社員向けにマインドフルネスのプログラムを提供している。

 シャープブレインズの最高経営責任者アルバロ・フェルナンデスによれば、「ブレインフィットネス」もそのマインドフルネスのひとつの手法だ。シャープブレインズは神経科学における健康管理と教育手法を専門とするマーケットリサーチ会社だが、同社が提唱するブレインフィットネスとは何なのか。

 このたび、世界経済フォーラムが協力した国際会議「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」のスピーカーとして来日したフェルナンデスに、ブレインフィットネスやマインドフルネス、脳、さらにはデジタルテクノロジーとの付き合い方について聞いた。

――脳を鍛えるとはどういうことか?

 人間の脳は18歳を境に老化していくと言われるが、その後も成長可能であることが最新研究でわかっている。もちろん年齢とともに脳が衰えてはいくが、いくつになっても脳のキャパシティ(容量)を増やすことは可能で、誰でも年齢以上のキャパシティを保つことができる。

 たとえば、現代の医療ではアルツハイマーを治すことはできないが、60歳で発症するものを80歳というように遅らせることは可能だ。そのためには脳を鍛え、キャパシティを増やすことが重要になる。

【参考記事】記憶力や認知力をアップさせるサプリメントは存在するか

 脳には数百億個から数千億個の神経細胞(ニューロン)がある。そのニューロンを刺激し、ニューロン同士のワイヤーを作り、そしてネットワーク化することを「脳を鍛える」という。これが「ブレインフィットネス」だ。

 フィットネスクラブで体を鍛えることを想像してほしい。もし右腕をムキムキにしたければ、ダンベルを上げることで右腕に筋肉をつけることができるだろう。しかし、もし体の一部だけでなく、体全体を鍛えたければ、ダンベルを上げるだけでなくスクワットもし、水泳をしたり、ダンスをするなど、体全体に働きかける運動・動作が必要になる。普段使わない筋肉や神経に刺激を与えると、今までとは違う動きができるようになる。

 脳についても同じことが言える。詳しくは『脳を最適化する――ブレインフィットネス完全ガイド』(アルバロ・フェルナンデス、エルコノン・ゴールドバーグ、パスカル・マイケロン共著、山田雅久訳、CCCメディアハウス)に書いたが、私が提案する「ブレインフィットネス」は体を動かすだけではなく、マインドフルネスでよく知られる瞑想(メディテーション)や食など、(1)身体面、(2)メンタル面、そして(3)社会的つながりの3つの柱からさまざまなアプローチで総合的に積み上げていくものだ。

【参考記事】脳を健康にするという「地中海食」は本当に効果があるか

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:メモリー半導体不足がスマホ市場を揺らす 

ワールド

中道、引き続き支持拡大目指す考え 野田・斉藤代表が

ビジネス

大林組、通期純利益予想を1700億円に上方修正 今

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 外国勢力と結
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中