最新記事

中国

中国ドラマ規制リスト:学園ドラマも刑事ドラマも禁止!

政治問題だけではない驚きの「禁止」オンパレード。中国のドラマ制作者たちは一体どうやって規制をかいくぐっているのか?

2016年3月14日(月)20時46分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

手堅いジャンル 多くの規制を考えると抗日戦争ドラマは比較的作りやすく、戦後70年の昨年は特に多数作られた(特殊効果を駆使した抗日戦争ドラマの撮影現場、2015年8月) Damir Sagolj-REUTERS

「中国で衛星放送のNHKを見ていたら、政治問題に関するニュースが流れるやいなや画面が真っ黒になってしまった」

 日本でもたびたび報じられている中国の検閲だ。だが検閲がカバーする範囲はなにも政治問題にとどまらない。このことを象徴しているのが昨年末に通達された「ドラマコンテンツ制作通則」だ。業界団体の自主規制ガイドラインだが、実際には政府の意向をくみ取った指針と言える。

「通則」には「若者の恋愛ドラマは禁止」「捜査手順の詳細がわかるような刑事ドラマも禁止」「輪廻転生するSFも禁止」「不倫ドラマもダメ」といった厳しすぎる規制が明示されていた。

【参考記事】海賊版天国だった中国が『孤独のグルメ』をリメイクするまで

未成年の恋愛から輪廻転生まで

「通則」第5条には具体的な禁止項目が列挙されている。目につく項目を取り上げつつ、もし日本に適用されたらどのようなドラマが作れなくなるかを考えてみたい。

「人民解放軍、武装警察、国家安全保障部、公安部、司法関係者など特定の職業、グループ、社会組織、団体の公共イメージを損なうもの」

→ 腐敗した警察組織と戦う刑事物もダメなら、怪獣に軍隊が蹴散らされるようなSFも禁止となる。

「社会問題を過大に喧伝し、社会の暗い側面を過剰に表現するもの」

→ 社会派ドラマがほぼ壊滅。

「反面的役割を主要な表現対象とすること、または反動的、落伍、邪悪、違法な社会勢力・組織と人物の伝記や功績を取り上げ、そのプラスの側面を表現すること」

→ マフィア物が壊滅するだけではなく、前近代の地主だったり宗教家に関するドラマも危ない。

「中国の歴史上の封建王朝の対外的武力征服を宣伝すること」

→ 中国では清朝を舞台としたドラマが多いがほとんどは宮廷劇。戦争や遠征について描くことは厳しそうだ。

「中国の実情と異なる、現実生活には例がないような、豪華な暮らしを大々的に取り上げること」

→ セレブを主人公とすることが困難に。

「憑依、輪廻転生、魔術などの封建迷信思想を喧伝すること」

→ 伝奇物ドラマの制作は難しそう。

「愚昧、邪悪、怪異などの封建文化の悪習を喧伝すること」

→ 『世にも奇妙な物語』のような怪異譚はご法度に。

「捜査手段、捜査の詳細について暴露し、犯罪者の対策に役立つもの」

→ 日本で人気の鑑識ドラマはアウト。

「奇怪・怪異な犯罪事件を取り扱うこと」

→ 名作ドラマ『八つ墓村』は中国では作れない。

「アブノーマルな性関係や性行為、すなわち近親相姦や同性愛、性的変態、性的暴行、正虐待を表現すること」

→ 同性愛を性的暴行や正虐待と同列に扱っているという大変問題のある条項。

「不健康な恋愛と婚姻状態を表現、喧伝すること。不倫、ワンナイトラブ、フリーセックスなど」

→ 昼ドラは完全に無理。

「未成年の恋愛、喫煙や飲酒、けんかなどの不良行為を表現すること」

→ 未成年の恋愛ドラマは作れないということで、いわゆる学園ドラマの大半が作れないことに。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国務長官、外交官にXの活用促す 「反米プロパガン

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ビジネス

米国株式市場=大幅高、ナスダック約4%高 中東の緊

ワールド

トランプ氏、対イラン軍事行動「終結に向かう」=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中