最新記事

健康

鬱には薬よりウォーキングが効く？

手軽で副作用のないウォーキングで、鬱の症状が改善されることが明らかに

2012年4月18日（水）17時49分
エイミー・シルバースタイン

薬に頼らず　抗鬱剤には多かれ少なかれ副作用がある　Darren Staples-Reuters

　ウォーキングという単純な運動に「鬱を改善する」効果があるかもしれない。スコットランドで行われた研究で、そんな頼もしい調査結果が発表された。運動が鬱の治療に役立つことは以前から知られていたが、ウォーキングのような軽い運動にもその効果があるかどうかは、それほど明らかになっていなかった。

　今回、英スターリング大学の研究者たちは、ウォーキングと鬱に関する過去の研究結果を再調査。その結果、ウォーキングがメンタルヘルスにおいて重要な役割を果たすことを示す研究結果をこれまでに８つ探し出した。この８つの研究では、合計３４１人が調査対象となっていた。

　今回発表されたのは、「一定の割合の人々に対して、ウォーキングが鬱症状の改善に大きな効果をもたらすことが統計的に明らかになった」ということだ。

　鬱の治療にどの程度のウォーキングが必要なのかは明確になっていないが、「ウォーキングは多くの人々が手軽に実行できるという利点がある」と、スターリング大学の研究者たちは言う。

　運動が鬱を改善させるシステムは明らかになっていない。だが運動によって心配事を忘れて気を紛らせたり、自分自身をコントロールする感覚を養ったり、リラックスして「快感ホルモン」の分泌が促されたりすることが考えられると、精神科治療における運動の効果を研究する英エクセター大学のエイドリアン・テイラーは言う。

　よりよいメンタルヘルスを目指す慈善団体「マインド」の独自研究によれば、屋外で時間を過ごすだけでも人々の精神状態を改善させる効果があるという。

　さらにウォーキングには、薬物治療のような副作用もない。最近では、妊婦が抗鬱剤を使用することの是非について専門家の間で議論になることが多かった。妊娠中の抗鬱剤服用と、出産後の子供の自閉症や高血圧症状との関連を示す研究結果も出ている。

「医薬品は通常、市場に出回る前に妊婦を対象にした試験は行われない」と、カナダ・モントリオール大学付属の研究センターで研究員を務めるアニク・ベラールは言う。「市場に出る時点で、それが妊婦にどんな影響を及ぼすかといった臨床データはまったくない」

　２００４年には、抗鬱剤と子供の自殺率の関連性を示す情報を公表しなかったとして、米食品医薬品局が非難を浴びた。また、高齢者の場合は抗鬱剤の服用が転倒事故の原因になるとの報告もある。

　ウォーキングに鬱を改善する効果があるなら、そんなリスクとは無縁で治療が続けられる。「ウォーキングのよさは何より、誰もがやっているという点だ」と、テイラーは言う。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アルファベット、インド事業大幅拡大へ　トランプ氏の
2026.02.04

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、米株安を嫌気　前日高の反
2026.02.04

ビジネス

米ＴＩ、半導体設計会社買収へ協議　約70億ドル＝関
2026.02.04

ビジネス

米ＡＭＤ、第1四半期売上高は前期比で減少見通し　時
2026.02.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中