最新記事

東アジア

嫌われる大国、中国の正体

世界が理解に苦しむ中国の正体は「草を大量に食べるだけの優しい象」か「遮る者を踏みつぶしながら突進する巨象」か

2011年5月25日(水)07時29分
ジョナサン・アンズフィールド(元本誌北京特派員、現ニューヨーク・タイムズ北京支局記者)

異形の大国 急成長する中国の真意を世界が計りかねている(湖北省武漢市の毛沢東像) Reuters

 2010年は中国にとって「厄年」だった。1月に中国政府の検閲に抗議したグーグルの撤退で世界からバッシングを浴び、上海万博の開幕直前に青海省を大地震が襲い、深センのiPhone工場では労働者の自殺が相次いだ。

 9月には尖閣諸島で中国漁船が日本の海上保安庁の巡視船と衝突。領有権をめぐる外交問題に発展し、各地で反日デモが起きた。その後、中国政府が拘束している民主活動家、にノーベル平和賞が贈られ、世界から再び中国批判が起きた。

「中国は身勝手だ」と世界は考えている。世界第2位の経済大国なのに、思いどおりにならなければ怒りをあらわにし、協調性のなさを批判されると「まだ途上国にすぎない」と言い逃れする。

 数年前まで、世界は中国が責任ある国へと成長することを期待していた。08年の北京五輪という大事業をやり遂げた中国政府は、その直後に起きた世界金融危機も見事に乗り切った。この2つの試練を乗り越えたことで、中国共産党の支配基盤は盤石になったはずだった。

 だが既得権益層である党のエリート官僚は、現状の支配体制の強化を続けている。自らの支配体制が崩れることを恐れる彼らは、人民元の切り上げや対北朝鮮制裁への参加、人権問題の改善に消極的で、欧米の圧力にも頑として応じない。

 圧倒的存在感と、金融危機で世界中に不景気風が吹いても2桁近い成長を維持した経済力は、好むと好まざるとにかかわらず中国を超大国アメリカと並ぶ「G2」の一翼に押し上げた。

 しかし世界はまだその正体を知らない。これまで中国の目覚ましい台頭は、伝説上の動物である竜に例えられてきた。だが最近はもっとありふれた普通の動物に例えられている。...本文続く

──ここから先は5月25日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年6月1日号をご覧ください。
<デジタル版マガストアでのご購入はこちら
<デジタル版Fujisan.co.jpでのご購入はこちら
<定期購読のお申し込みはこちら
 または書店、駅売店にてお求めください。

特集は創刊25周年記念第3弾「中国の正体」。選りすぐりニュース100本と在北京アメリカ人ジャーナリスト、本誌コラムニストの論考から「不可解大国」の本質に迫ります。
■米中「世紀の対決」回避への知恵
■21世紀になってもいまだに奴隷労働がある
■上海はなぜ世界の金融センターになれないか、ほか

他にも
■IMFトップ暴行疑惑、その一部始終
■「自殺幇助は合法」スイスの流儀
■菅政権「東電解体論」の場当たり度、など
<最新号の目次はこちら

[2011年6月 1日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 5
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 6
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 7
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 8
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中