最新記事

米保守派

マスターベーション反対運動の嘘

The Scientific Case for Masturbation

自慰行為が子作りを妨げるなんて誰が言った? 科学的には、むしろ「精子の健康増進術」と認められている

2010年10月8日(金)17時22分
シャロン・ベグリー(サイエンス担当)

 急進保守派の市民運動ティーパーティーの支持を受け、米上院選へ立候補している政治コメンテーターのクリスティン・オドネル(共和党)。「性、ジェンダーおよび生殖のためのキンゼイ研究所」の所長に立候補している訳ではないのだから、彼女のセックス、特にマスターベーションに関する意見に目くじらを立てる必要はないのかもしれない。しかし、捨て置くには弊害が大きすぎる。何しろこれは、種の存亡にも関わる問題なのだから。

 90年代半ば、オドネルはマスターベーションの反対運動に加わっていた。生殖器を「もて遊ぶ」もので、子作りを阻害する要因になる、と。しかし事実は反対だ。ゾウからネズミ、人類まで、その観察を通じてマスターベーションは健康な赤ちゃんを沢山作る素晴らしい方法であることがわかっている。保守派のように「家族の価値」を強調する人々なら、彼女の主張を放っておけないはずだ。

 この問題についての科学的原則ははっきりしている。動物界である行動が共通して見られれば、生物学者はそれが「適応的機能」ではないかと疑う。つまり、その行動を身につけた動物の方がそうでない動物よりも生き残る確率が高く、より多くの子孫を残すということだ。結果として、その行動の遺伝子は種全体が共有するまで広がっていく。ほとんどすべての動物に共通して見られる自慰行為にも、これは当てはまる。

「サルを叩く」「ヘビを操る」など自慰行為を表現する英語の多くが動物に関係していることも、現実を反映している。ニホンザルをはじめチンパンジー、ゾウ、イヌ、ネコ、ウマ、ライオン、セイウチなどで自慰行為は観察されている。

 では自慰行為の適応的機能とは? 動物が適者生存の競争を勝ち抜くことに自慰行為はどう寄与するのか? 幸いなことに科学者はこれについて熟慮を重ねてきた。

 4つの基本理論があり、それぞれについて最低1種類の動物の実証例がある(ただし、マスターベーションは適応的機能ではなく、単なる性的興奮の副産物であるという説は入れていない。性的興奮はまさに適応的機能だからだ)。

自慰行為を正当化する4つの根拠

1)マスターベーションは古くなったり、壊れてしまった精子を生殖器官から取り除く。これによって健康で活発な精子の割合が上昇し、その雄が父親になる確率が高くなる。

「人間の場合、マスターベーションは新しい精子を増やすことで精子の質を高める。女性生殖器に入る精子の数も減ることはない」と、セントラルフロリダ大学の生物学者ジェーン・ウォーターマンはオンライン科学誌PLoS ONEの論文に記している。1993年に生物学者が実施した調査では、マスターベーション後のセックスで男性が放出する精子の数は減少したが、膣内で生き残る精子の数は変わらなかった。結論として、「マスターベーションは精子の健康を増進させる男性の戦術」とされた。

 昨年、オランダで開催された科学会議で発表された研究も、この「精子の健康増進」案を支持している。DNAの損傷率でみたところ、7日間毎日射精を続けると精子の質は向上するという。3日間禁欲した後のDNAの損傷率は平均して34%。ところが毎日射精を続けると、損傷率は26%に下がる。精子の質としては「まずまず」だ。

 精子の損傷率が下がった男性だけをみると(何らかの理由で損傷率が上がる人もいる)、平均の損傷率は23%になっている。精子の質は「良好」だ。さらに精子の運動性は大幅に向上した。結果として、より健康な赤ちゃんが、より多くできる可能性が高くなる。

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、北朝鮮と「大きな紛争」起こる可能

ビジネス

米JPモルガン、R3のブロックチェーン団体から脱退

ワールド

米下院、対北朝鮮追加制裁案を来週にも採決の可能性=

ビジネス

完全失業率、2カ月連続3%割れ 有効求人倍率は26

MAGAZINE

特集:国際情勢10大リスク

2017-5・ 2号(4/25発売)

北朝鮮問題、フランス大統領選、トランプ外交──。リーダーなき世界が直面する「10のリスク」を読み解く

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    北朝鮮ミサイル実験「失敗」の真相

  • 2

    英「ロシアに核の先制使用も辞さず」── 欧州にもくすぶる核攻撃の火種

  • 3

    アメリカが北朝鮮を攻撃したときの中国の出方 ── 環球時報を読み解く

  • 4

    北朝鮮危機のさなか、米空軍がICBM発射実験

  • 5

    北朝鮮の脅威増大、必要あれば空母から2時間で攻撃=…

  • 6

    イバンカのアパレル工場は時給1ドルのブラック企業だ…

  • 7

    「空飛ぶ自動車」いよいよ発売、課題は大衆化

  • 8

    「いま米軍が撃てば金正恩たちは全滅するのに」北朝…

  • 9

    ロシア軍が北朝鮮に向け装備移動か 大統領府はコメ…

  • 10

    中国初の国産空母が進水、20年に武器装備終えて就役…

  • 1

    25日に何も起こらなくても、北朝鮮「核危機」は再発する

  • 2

    ロシア軍が北朝鮮に向け装備移動か 大統領府はコメント拒否

  • 3

    北朝鮮ミサイル攻撃を警戒、日本で核シェルターの需要が急増

  • 4

    北朝鮮ミサイル実験「失敗」の真相

  • 5

    アメリカが北朝鮮を攻撃したときの中国の出方 ── 環…

  • 6

    「いま米軍が撃てば金正恩たちは全滅するのに」北朝…

  • 7

    北朝鮮、軍創設記念日で大規模砲撃演習 米原潜は釜…

  • 8

    北朝鮮「超強力な先制攻撃」を警告 トランプは中国…

  • 9

    英「ロシアに核の先制使用も辞さず」── 欧州にもくす…

  • 10

    米空母「実は北朝鮮に向かっていなかった」判明まで…

  • 1

    25日に何も起こらなくても、北朝鮮「核危機」は再発する

  • 2

    「いま米軍が撃てば金正恩たちは全滅するのに」北朝鮮庶民の本音

  • 3

    ユナイテッド航空「炎上」、その後わかった5つのこと

  • 4

    北朝鮮に対する軍事攻撃ははじまるのか

  • 5

    米空母「実は北朝鮮に向かっていなかった」判明まで…

  • 6

    15日の「金日成誕生日」を前に、緊張高まる朝鮮半島

  • 7

    北朝鮮への米武力攻撃をとめるためか?――習近平、ト…

  • 8

    北朝鮮近海に米軍が空母派遣、金正恩の運命は5月に決…

  • 9

    オーバーブッキングのユナイテッド航空機、乗客引き…

  • 10

    ロシア軍が北朝鮮に向け装備移動か 大統領府はコメ…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本再発見 「外国人から見たニッポンの不思議」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 別冊

0歳からの教育 知育諞

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年4月
  • 2017年3月
  • 2017年2月
  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月