最新記事
宇宙

落下地点は予測不能...空から降る「宇宙ゴミ」の高まるリスク...「航空機に直撃」する確率は?

Falling Space Junk Threatens Flights

2025年4月15日(火)18時00分
イアン・ランドル(科学担当)

衛星打ち上げ側の責任

宇宙ゴミが空の旅を妨害した前例がある。22年には20トンもあるロケット残骸が落ちてきて、フランスとスペインの空域の一部が閉鎖された。

「最近もスペースX社の宇宙船が打ち上げ直後に爆発し、急きょ特定の空域が閉鎖される事態があった」。論文の筆頭著者ユアン・ライトは報道向けの声明でそう指摘している。「このときは当局が進入禁止区域を設定し、多くの航空便が迂回を強いられた」


しかし、もっと面倒な事態もあり得る。打ち上げ直後のロケットならどこへ落ちてくるかは分かるが、地球周回軌道から落ちてくる宇宙ゴミの場合は予測不能だ。

現状では、危険を察知した航空管制当局が航路変更などの指示を出しているが、論文の共著者で物理学者のアーロン・ボリーによれば、本来はロケットを打ち上げる国や企業が責任を持つべきだ。理論上、大気圏に再突入してくるロケットの残骸や衛星の制御は可能なのに、宇宙産業は知らん顔を決め込み、そのリスク対応を航空会社や乗客に押し付けている。

共著者のマイケル・バイヤーズに言わせると、やはり問題の解決には国際的な協調が必要だ。「衛星を打ち上げる国や企業に(宇宙ゴミ制御の)義務を負わせない限り、彼らはロケットの設計改良に投資しない。各国が協力して新しいルールを作るべきだ」

Reference

Wright, E., Boley, A., & Byers, M. (2025). Airspace closures due to reentering space objects. Scientific Reports, 15(1), 2966. https://doi.org/10.1038/s41598-024-84001-2

ニューズウィーク日本版 英語で学ぶ国際ニュース超入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年5月6日/13日号(4月30日発売)は「英語で学ぶ 国際ニュース超入門」特集。トランプ2.0/関税大戦争/ウクライナ和平/中国・台湾有事/北朝鮮/韓国新大統領……etc.

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルがシリア攻撃、少数派保護理由に 首都近郊

ワールド

学生が米テキサス大学と州知事を提訴、ガザ抗議デモ巡

ワールド

豪住宅価格、4月は過去最高 関税リスクで販売は減少

ビジネス

米関税で見通し引き下げ、基調物価の2%到達も後ずれ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 10
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中