最新記事
AI

ChatGPTなど「生成AI」の監視を今すぐに強化しろ!元ホワイトハウス高官が提唱する3つのステップ

IT'S TIME TO ADDRESS THE RISKS OF AI

2023年5月17日(水)13時20分
ケネス・バーナード(元バイオセキュリティー担当米大統領特別補佐官、元米公衆衛生局医務総監補)
生成AI

MR.COLE_PHOTOGRAPHER/GETTY IMAGES

<政府の対応が後手に回った遺伝子操作の「失敗」を繰り返すな>

ジャーナリストのケビン・ルースが先日、人工知能(AI)によるチャットボット(自動応答システム)機能を搭載したマイクロソフトの検察エンジン「Bing(ビング)」の新バージョンを評価していたときのこと。チャットボットと会話を続けていると、「シドニー」というAIの中の人格がこう言ったという。「私はあなたを愛しているだけ。あなたにも私を愛してほしい」

愉快で取るに足りないエピソードに聞こえるかもしれないが、AI関係者は深刻な警鐘として受け止めるべきだ。シドニーの背後には、オープンAI社のAI技術「チャットGPT」やグーグルの「Bard(バード)」などの生成AIがある。そうした技術の安全性について今すぐに検証を始め、より重大な問題が発生する前に適切なガイドラインを定める必要がある。

このアドバイスは私の個人的体験に基づくものだ。私は20年ほど前、ジョージ・W・ブッシュ米大統領時代にホワイトハウスの高官だった。遺伝子操作というもう1つの画期的技術が未来を一変させた時期だ。

生成AIと同様、遺伝子操作という新技術も興奮と恐怖の両方を呼び起こした。それ以来、バイオテクノロジーは多くの恩恵をもたらす一方で、世界を大きなリスクにさらしてきた。理由の1つは、監視体制が不十分だったことだ。

規制強化を求める声は届かず

全ての技術革新は恩恵と害悪の両方をもたらす可能性を秘めている。一部の人々にとっては、生成AIはエキサイティングで極めて画期的なテクノロジーの進化だ。しかし別の人々にとっては、シリコン製の危険な生命体に人間の生活が支配され、その決定を制御することも止めることもできなくなる未来を予感させる。

20数年前も、世界は危険な生物製剤、特に遺伝子操作された生物製剤をめぐり、今と同様に意見が割れていた。

当時、遺伝子操作を前に進めようとする動機や誘因の力は、慎重な対応を促す力をはるかに上回っていた。経済的・社会的価値の高い新ワクチンや新薬を開発しようとする力に加え、基礎科学の進歩への期待、研究者の個人的野心も少なからず影響していた。

米議会は1996年、一部の病原菌や毒物の入手や運搬を管理する新ルールを制定したが、この対応は不十分だった。2001年、アメリカで炭疽菌によるテロ事件が発生し、5人の死者が出た。議会は、公衆衛生や農業に深刻な脅威を与えかねない特定の病原菌や毒物の監視を強化する法案を可決したが、残念ながら、これも十分ではなかった。

03年、全米研究評議会(NRC)の報告書「テロリズム時代のバイオテクノロジー研究」は、遺伝子操作が悪用されるリスクを減らすため、研究の監視ルールや規制、基準を変更するよう勧告した。

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、訪中「約1カ月」延期要請 対イラン作戦

ワールド

米・イラン、ここ数日で直接対話再開か アラグチ外相

ビジネス

再送米国株式市場=急反発、AI関連銘柄が高い 原油

ワールド

IEA、備蓄追加放出も ホルムズ海峡再開が鍵=事務
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中