最新記事
SDGsパートナー

インドの農家と一緒に、種から始まるオーガニックへの取り組み、スタイレム瀧定大阪の「ORGANIC FIELD」

2023年9月26日(火)11時15分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
インドの農家とスタイレム瀧定大阪株式会社の社員

インドの農家とスタイレム瀧定大阪株式会社の社員

<現地農家のオーガニック化への移行期を支援し、見落されがちな農家の経済的負担を支える>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

私たちの生活のそばにあるコットン(綿)。その生産過程における環境保護を目指したオーガニックコットンは、導入へのハードルの高さが、綿花栽培の農家の新規参入を阻んでいる側面がある。そこでスタイレム瀧定大阪株式会社は、農家と一緒に種から始まるオーガニックへの取り組み「ORGANIC FIELD」をインドで実施している。

「オーガニック化のジレンマ」を解消するプログラム。

インドは2023年時点で中国に続く、世界第2位のコットン生産国だ。ただ一般的な綿花栽培では、大量の化学肥料や農薬によって、環境と農家の健康に負荷があたえられるケースも少なくない。

そのため、インドでも無農薬のオーガニックコットンへの転換が急務となっているが、農地のオーガニック化は、手間がかかり、短期的には収穫量の低下をもたらすため、農家には大きな経済的負担がのしかかる。

そのため貧困層が多いインドの農家では、オーガニック化が遅々として進まないのが実情となっている。

こうしたジレンマに直面している現地農家のオーガニック化に向けて、負担が少なく移行できるように、スタイレム瀧定大阪株式会社が2021年から取り組んでいるのが「ORGANIC FIELD」だ。

トレーサビリティ(履歴管理)が確保された綿花を栽培するため、種の選定から綿花栽培、糸の生産までのプロセスを管理し、有識者と協力して研修や意識プログラムを現地農家に実施。オーガニックコットン栽培に新規参入しやすい環境を整えている。

有害な化学物質を使用しないオーガニック農業を実現することで、土壌だけでなく、その土地で働く農家の健康も守ることができ、自然環境に加えて労働環境の改善も見込める。

photo3.jpg

コットンの収穫・綿繰りの様子。インドでは、手作業で行われる。

こうした取り組みを行うきっかけについて、スタイレム瀧定大阪は、繊維専門商社として流通の立場から「オーガニックコットンの認定偽造問題をきっかけに『本当に信頼できるオーガニックコットンを提供したい』という思いからこの取り組みをスタートさせました」としている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中