最新記事

日本人が知らない 休み方・休ませ方

リモートワークで「在宅社畜」中国の働き方は日本よりマシ?

BETTER THAN JAPAN?

2020年4月16日(木)11時45分
林毅(ライター・研究者)

深夜、オフィスビルの窓辺にたたずむ。成長神話に陰りも(上海) QILAI SHEN-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

<コロナ危機の在宅勤務が突き付ける「働く」と「休む」の境界線。お隣・中国の実情を見ると、彼らは西欧を見て羨みつつハードな日々を送っているようだが......。本誌「日本人が知らない 休み方・休ませ方」特集より>

「弾幕」「秒殺」「攻略」......漢字文化を共有する中国には近年、日本から渡った言葉もいろいろある。特に、最近の若者が使う語には日本から輸入されたものが多く、その比較的新しい例が「社畜」だ。1990年に日本で生まれたこの言葉は、2018年の日本のテレビドラマ『獣になれない私たち』が中国でヒットしたのをきっかけに一挙に知られるようになったとされる。

20200421issue_cover200.jpgしかし、この言葉が流行したのはドラマの影響だけではない。中国は元来、日本と同等かそれ以上に休みが少ない上、ここ数年は景気の減速感が日増しに強くなっている。どの会社も業績への圧力は強く、むちゃな成長計画達成のために従業員が過剰に働かされがちな一方、逃げようと思っても以前のように気軽に転職先が見つかるわけでもない。そうした時代の気分に、社畜という言葉はよくマッチしたのだ。

2019年はその軋轢が表面化した年だ。3月頃から始まったIT企業の若手プログラマーたちによる「996(朝9時から夜9時まで、週6日の勤務)」を強制する企業の告発、それに対する馬雲(ジャック・マー)をはじめとしたIT業界の大物の「成功を手に入れるためには、ほかの人と同じように5時に帰るような生活をしていては駄目だ」という根性論的な発言、それへの反発による炎上と、中国社会全体を巻き込んだ大騒動になった。

中国でも労働法や労働契約法などの法律で、超えてはいけない業務時間(1日8時間、週44時間)は定められている。だが実際は機能していない場合が多い。景気がよく、給料が毎年大幅に上がればそれでも黙っていたものが、給料も上がらず残業代も出ず、昼夜問わず働かされて、要らなくなったら残酷な方法で捨てられる......となれば、声を上げる人は出てくる。

長期休暇の裏の過酷な実態

祝日も日本と比べると、数の上では中国のほうが多いように見える。春節と国慶節という年に2回の長期休暇も目立つ。しかし実は長期休暇前後の週末は調整日として出勤になるので、実数は日本とほぼ同じだし、企業ごとに付与される有給休暇も日本より少ないことが大半だ。

加えて休日出勤は一般的にサービス残業扱いか、よくて残業代支給。一応は存在する代休が付与されることも少ない。その上、春節は周囲のプレッシャーから帰省がほぼ義務になっている人が多く、自分で自由に使える休暇は多くないのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税

ワールド

イラン産石油購入者に「二次的制裁」、トランプ氏が警

ワールド

トランプ氏、2日に26年度予算公表=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中