最新記事

追悼

竹田圭吾氏の原点――天の邪鬼な魂よ、永遠なれ

2016年1月15日(金)13時28分
藤田正美(本誌元編集長)

竹田圭吾:1964-2016年。東京生まれ。慶応義塾大学文学部卒業後、スポーツ雑誌で米国プロスポーツ取材多数。1993年に「ニューズウィーク日本版」編集部に移り、98年より副編集長、2001年1月~2010年9月に編集長。フジテレビ系「情報プレゼンター とくダネ!」「Mr.サンデー」やテレビ朝日系「やじうまテレビ」のコメンテーター、J-WAVE「JAM THE WORLD」パーソナリティー等を務めた。 Photo by Makoto Ishida

 竹田圭吾さんが亡くなった。51歳という若さである。まるで人生を駆け抜けたかのようにも見える。

 1986年の創刊に携わり、その後一度は離れたニューズウィーク日本版の編集部に私が戻ったのは、1994年だった。その時に彼がいた。当時はまだ若手で、がっしりした体つきが印象的だった。一緒に仕事をした期間はほぼ10年になる。その間に、彼は副編集長になり、やがて私の後を継いで編集長になった。

 ニューズウィーク日本版というのは、メディアの中では特異な存在だ。米誌ニューズウィークの「日本語版」だが、同時に日本のメディアでなければならなかった。翻訳しているだけの雑誌では、読者の支持を拡大することはできなかったからだ。

 どういう性格の雑誌にすべきか、路線についてはいつも議論があった。100%翻訳でいいという意見もあった。米誌ニューズウィークを日本語で読みたいからというのである。日本の調味料で味付けすべきだという意見もあった(これは創刊時に作家の開高健さんが言った言葉だ)。そこでニューズウィークの記事に関連する内容の記事を日本版編集部で独自に制作した。それが最初のころである。

 竹田さんが編集部に加わったころでも、日本版で制作する記事の内容やら分量について日本と米国の間にも、日本版編集部の中にもまだ共通の理解はなかったと思う。大きく変わったのは1995年、日本で二つの世界的大事件が立て続けに起きたからだ。ひとつは阪神淡路大震災、もうひとつは地下鉄サリン事件である。

 もちろん現場での取材力や報道力では日本のメディアに敵わない。日本版としてできることは、日本で起きた事件に海外から光を当ててみることだった。地震のときは、PTSD(心的外傷後ストレス障害)という言葉を「輸入」した。FEMA(米連邦緊急事態管理庁)という組織を詳細に紹介したのも、日本版が初めてだったと記憶する。オウムの事件では、海外におけるカルト教団の事件の例をさまざま取り上げた。そういった取り上げ方でニューズウィーク日本版の独自性を積み上げることができた。

 他にはないユニークな見方、これは竹田さんがその後の活動の中で最も重要視したキーワードではなかったかと思う。我田引水的な言い方になるが、それはニューズウィーク日本版の編集部にいたからこそ会得したものではなかっただろうか。竹田さんが確かこんなことを書いていた。テレビのコメンテーターとして、皆が右というなら、たとえ右と思っていても、自分は左とコメントするといった主旨のことである。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベトナム対米黒字、1月は前年比30%増 中国からの

ビジネス

TOPIX採用企業は今期0.2%増益の予想、来期も

ワールド

インド中銀、予想通り政策金利据え置き スタンスは「

ビジネス

トヨタが3年ぶり社長交代、近CFOが昇格 佐藤氏は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中