最新記事
投資

インフレをチャンスにできる人と、貧乏になる人...それぞれ共通するパターンがあった

2023年3月14日(火)17時47分
窪田 剛(オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」講師)
株式投資イメージ画像

Galeanu Mihai-iStock

<株式投資を始めた個人投資家の9割が負けているとも言われるが、失敗する人の売買には間違ったパターンがある>

インフレが加速しています。1月の消費者物価指数(総務省)は前年同月比で4.2%の上昇となり、41年ぶりの上昇率を記録しました。日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」でも、物価が「かなり上がった」「少し上がった」と回答した人が、あわせて94%にも上っています。

その一方で、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」が行ったアンケート調査によれば、インフレに不安を感じている人のうち7割近くが、インフレへの対応について「何もしていない」と答えました。その理由は、おそらく、「どうしたらいいのかわからないから」ではないでしょうか。

「失われた30年」とも言われる長い長いデフレ時代から一気にインフレに突入したことで、多くの人がいまだデフレマインドから脱却できず、焦りを募らせているかもしれません。インフレは、たしかに生活が苦しくなる危機ですが、実は、資産を大きく伸ばすチャンスでもあります。

もはや「貯金は安全ではなくなった」

インフレとは、モノやサービスの値段(物価)が上がることを言います。値段が上がれば当然、同じ金額で買える数量が減ってしまうため、インフレとはつまり「お金の価値が下がる」ことでもあります。

かつての高度経済成長期は、物価の上昇以上に賃金も上がっていく「良いインフレ」でした。それに対して現在は、物価が上がっても賃金はなかなか上がらず、 そのため生活が苦しくなる「悪いインフレ」に陥っています。

そんな「悪いインフレ」が進行する中で最もやってはいけないこと、それは貯金です。なぜなら、いくら貯金してもその間にも物価はどんどん上がり、せっかく貯めたお金の価値が下がってしまうからです。むしろ、貯金をすればするほどお金が減ってしまうことにもなりかねません。

例えば、今後物価が3%ずつ上昇したとすると、現在の100万円は10年後には74万円、20年後には55万円の価値しかなくなります。20年でほぼ半減する計算です。定期預金に十分な利息がつけばいいのですが、今、メインバンクの金利は0.002%。1年で20円にしかなりません。

つい数年前までのデフレ下では、年々モノの値段が下がっていたため、貯金が有効でした。しかしインフレ時代に突入した今、もはや「貯金は安全ではなくなった」と考える必要があるのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中