最新記事

株式

あまりに簡単すぎてヤバイ!? 株式投資アプリ、ロビンフッド

2021年6月30日(水)08時40分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

アメリカでRobinhoodが人気になったのには、様々な理由があるがこの分りやすさと手軽さに加え、1株から購入可能な点、そして少額からでも購入可能にした点があげられる。

また、Robinhoodは取引手数料を無料にすることで注目を浴びた。そうなると証券アプリ会社としては一体どこから儲けが発生しているのか気になるが、「金融の民主化」を掲げている通り投資をより身近にしたことは間違いない。まったくの素人であり、どちらかというと株に対してネガティブなイメージをもっていた筆者ですら手を出してしまったのだから。

コロナ禍で急増した金融アプリ利用

スマートフォンの普及が広まり、投資をアプリ一つで行う人々は増えている。今年、モバイルデータ統計及び分析プラットフォームApp Annie社が、マーケティングプラットフォームliftoff社と共に発表したデータ「モバイル金融アプリ報告書」によると、2020年世界では46億回も金融アプリがダウンロードされていたそうだ。

46億回と言われても、その回数の多さに圧倒されピンとこないが、これは2019年と比較し15%アップした数字なのだという。更に、驚いたことに使用時間は前年比45%もアップしていた。

各国の使用時間の前年比を見てみると、日本とアメリカは平均を大幅に超えてなんと60%もアップしたそうだ。これはきっと、コロナ感染拡大に伴う全世界的お籠り生活と関係があるように思える。これはまったくの想像だが、家にいる間、スマホを触る機会も増え、さらに経済的に苦しくなった家庭では少しでもお金を増やそうと、投資を始めたという背景もあるのではないだろうか?

韓国は金融アプリ上位を株投資が独占

では、実際にどの金融アプリの使用が多かったのかランキングを見てみよう。使用時間増加率(つまり急上昇ランキング)金融アプリランキングでは、日本はPayPayなどのモバイル決済系アプリが上位を占める中、お隣の国・韓国の結果が驚異的だった。

数あるネットバンキングやクレジットカード、銀行などのアプリを押さえ、1〜5位までをすべて株式取引アプリが占めるという結果になったのだ。熱しやすく冷めやすい国民性をもつ韓国では、今アプリでのお手軽投資に熱狂している人が多いのだろう。

さて、世界でアプリによる投資が盛んになっている事実もよくわかった。多くの人々が携帯ひとつでお金を動かしていることを知り、気持ちを後押ししてくれた。

何よりも、実際にRobinhoodのアプリをインストールし、携帯に緑の羽マークのアプリが登場しただけなのだが、映画館オーナーという夢への長い階段の一段目を上がったような高揚感を感じられた。

しかし、お金はお金である。投資した分の見返りを求めてしまうのが人間だ。自分の所有する株が、ある日突然何十倍何百倍も跳ね上がり、大儲け!なんて夢物語は望んでいないが、世間には「株式優待」というシステムがあるではないか。

もしも、Robinhoodで株を買ったら、株式優待でAMC映画館のフリーチケットが貰えたりするのだろうか? その他の映画会社は? ネット配信会社は? 日本の映画会社はどんな優待があるのだろう? 次回はこの辺りを中心に探っていこうと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=

ビジネス

GM、通期利益予想引き下げ 関税の影響最大50億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中