最新記事

自動車

電気自動車が安くなる「歴史の法則」

2010年8月2日（月）18時39分
ダニエル・グロス（ビジネス担当）

　大多数のアメリカ人にとって、自動車はとうてい手の届かない贅沢品だった。歴史家ダグラス・ブリンクリーの著書『ホイールズ・フォー・ザ・ワールド----ヘンリー・フォードとその会社、進歩の世紀』によれば、１９０３年の時点で大半の自動車メーカーは「３０００〜４０００ドルという法外な価格で」自動車を売っていた。この年にアメリカで販売された自動車は１万２０００台。ヘンリー・フォードが最低価格２０００ドルで「Ｂ型フォード」を発売したのは、この翌年のことである。

　米労働統計局の統計によると、１９１３年（この統計は１９１３年が一番古く、１９０３年のデータはない）の３０００ドルは、インフレ調整すると現在の６万６０００ドルあまりに相当する。しかも同じ資料によれば、１９０１年の時点でアメリカの平均世帯所得は約７５０ドルだった。要するに、自動車の価格は平均的な家族の年収の４倍もしたのだ。これでは、自動車が広く普及することなど、とうてい考えられない。

　その後、状況は大きく変わった。１９０８年に、「Ｔ型フォード」が８５０ドルで発売された。依然として高価ではあるが、所得水準が上昇したことを考えあわせれば、いくらかは手が届きやすくなった。

　これ以降もフォードが生産量を拡大し、生産の効率化を推し進めた結果、価格は大幅に下落した。「２人乗りの小型のＴ型フォードの価格は、１９１９年には３９５ドルだったのが、25年にはわずか２６０ドルまで下落した」と、ブリンクリーは書いている。「１９２５年、希望小売価格は平均世帯所得のおよそ８分の１まで下がった」

年間１０００万台に達すれば......

　もちろん、Ｔ型フォードは特異な例だ。ヘンリー・フォードが成し遂げたような大きな進歩は、そうそう頻繁に生まれるものではない。それでも、自動車産業はイノベーションを重ね、消費者に「より安価で」「より優れた」商品を提供し続けてきた。今日２万５０００ドルで売られている自動車は、５年前には想像もできなかったような機能の数々が備わっている。

「電気自動車１万ドル時代」が数年以内に訪れる----などと言うつもりはない。それでも、多くの自動車メーカーが新しい技術と市場に果敢に挑戦し、電気自動車の生産体制や技術、ノウハウを蓄え、生産台数が年間１０００万台に達すれば、10年、20年先には、電気自動車の価格は大幅に下がっているはずだ。

　ガソリンの価格が上昇し、ことによるとガソリン税が引き上げられれば、電気自動車の普及にますます追い風が吹く。電気自動車がコスト面でガソリン自動車に太刀打ちできる時代は、いずれやって来る。それは夢物語でもなんでもない。

（Slate.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＥＣＢ、成長率とインフレ率見通し一部上方修正＝スタ
2025.12.19

ビジネス

米11月ＣＰＩ、前年比2.7％上昇　セールで伸び鈍
2025.12.19

ビジネス

ＥＣＢ理事会後のラガルド総裁発言要旨
2025.12.19

ビジネス

ＥＣＢが金利据え置き、4会合連続　インフレ見通し一
2025.12.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 2
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 6
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 7
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 8
    おこめ券、なぜここまで評判悪い？ 「利益誘導」「ム…
  • 9
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 10
    欧米諸国とは全く様相が異なる、日本・韓国の男女別…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中