最新記事

自動車

電気自動車が安くなる「歴史の法則」

2010年8月2日（月）18時39分
ダニエル・グロス（ビジネス担当）

　大多数のアメリカ人にとって、自動車はとうてい手の届かない贅沢品だった。歴史家ダグラス・ブリンクリーの著書『ホイールズ・フォー・ザ・ワールド----ヘンリー・フォードとその会社、進歩の世紀』によれば、１９０３年の時点で大半の自動車メーカーは「３０００〜４０００ドルという法外な価格で」自動車を売っていた。この年にアメリカで販売された自動車は１万２０００台。ヘンリー・フォードが最低価格２０００ドルで「Ｂ型フォード」を発売したのは、この翌年のことである。

　米労働統計局の統計によると、１９１３年（この統計は１９１３年が一番古く、１９０３年のデータはない）の３０００ドルは、インフレ調整すると現在の６万６０００ドルあまりに相当する。しかも同じ資料によれば、１９０１年の時点でアメリカの平均世帯所得は約７５０ドルだった。要するに、自動車の価格は平均的な家族の年収の４倍もしたのだ。これでは、自動車が広く普及することなど、とうてい考えられない。

　その後、状況は大きく変わった。１９０８年に、「Ｔ型フォード」が８５０ドルで発売された。依然として高価ではあるが、所得水準が上昇したことを考えあわせれば、いくらかは手が届きやすくなった。

　これ以降もフォードが生産量を拡大し、生産の効率化を推し進めた結果、価格は大幅に下落した。「２人乗りの小型のＴ型フォードの価格は、１９１９年には３９５ドルだったのが、25年にはわずか２６０ドルまで下落した」と、ブリンクリーは書いている。「１９２５年、希望小売価格は平均世帯所得のおよそ８分の１まで下がった」

年間１０００万台に達すれば......

　もちろん、Ｔ型フォードは特異な例だ。ヘンリー・フォードが成し遂げたような大きな進歩は、そうそう頻繁に生まれるものではない。それでも、自動車産業はイノベーションを重ね、消費者に「より安価で」「より優れた」商品を提供し続けてきた。今日２万５０００ドルで売られている自動車は、５年前には想像もできなかったような機能の数々が備わっている。

「電気自動車１万ドル時代」が数年以内に訪れる----などと言うつもりはない。それでも、多くの自動車メーカーが新しい技術と市場に果敢に挑戦し、電気自動車の生産体制や技術、ノウハウを蓄え、生産台数が年間１０００万台に達すれば、10年、20年先には、電気自動車の価格は大幅に下がっているはずだ。

　ガソリンの価格が上昇し、ことによるとガソリン税が引き上げられれば、電気自動車の普及にますます追い風が吹く。電気自動車がコスト面でガソリン自動車に太刀打ちできる時代は、いずれやって来る。それは夢物語でもなんでもない。

（Slate.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐
2025.07.19

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ・ナスダックほぼ変わらず、トラ
2025.07.19

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやＷＳＪ記者らを提訴　
2025.07.19

ビジネス

ＩＭＦ、世界経済見通し下振れリスク優勢　貿易摩擦が
2025.07.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...？」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ？ イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 3
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中