最新記事

自動車

電気自動車が安くなる「歴史の法則」

2010年8月2日(月)18時39分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

 大多数のアメリカ人にとって、自動車はとうてい手の届かない贅沢品だった。歴史家ダグラス・ブリンクリーの著書『ホイールズ・フォー・ザ・ワールド----ヘンリー・フォードとその会社、進歩の世紀』によれば、1903年の時点で大半の自動車メーカーは「3000〜4000ドルという法外な価格で」自動車を売っていた。この年にアメリカで販売された自動車は1万2000台。ヘンリー・フォードが最低価格2000ドルで「B型フォード」を発売したのは、この翌年のことである。

 米労働統計局の統計によると、1913年(この統計は1913年が一番古く、1903年のデータはない)の3000ドルは、インフレ調整すると現在の6万6000ドルあまりに相当する。しかも同じ資料によれば、1901年の時点でアメリカの平均世帯所得は約750ドルだった。要するに、自動車の価格は平均的な家族の年収の4倍もしたのだ。これでは、自動車が広く普及することなど、とうてい考えられない。

 その後、状況は大きく変わった。1908年に、「T型フォード」が850ドルで発売された。依然として高価ではあるが、所得水準が上昇したことを考えあわせれば、いくらかは手が届きやすくなった。

 これ以降もフォードが生産量を拡大し、生産の効率化を推し進めた結果、価格は大幅に下落した。「2人乗りの小型のT型フォードの価格は、1919年には395ドルだったのが、25年にはわずか260ドルまで下落した」と、ブリンクリーは書いている。「1925年、希望小売価格は平均世帯所得のおよそ8分の1まで下がった」

年間1000万台に達すれば......

 もちろん、T型フォードは特異な例だ。ヘンリー・フォードが成し遂げたような大きな進歩は、そうそう頻繁に生まれるものではない。それでも、自動車産業はイノベーションを重ね、消費者に「より安価で」「より優れた」商品を提供し続けてきた。今日2万5000ドルで売られている自動車は、5年前には想像もできなかったような機能の数々が備わっている。

「電気自動車1万ドル時代」が数年以内に訪れる----などと言うつもりはない。それでも、多くの自動車メーカーが新しい技術と市場に果敢に挑戦し、電気自動車の生産体制や技術、ノウハウを蓄え、生産台数が年間1000万台に達すれば、10年、20年先には、電気自動車の価格は大幅に下がっているはずだ。

 ガソリンの価格が上昇し、ことによるとガソリン税が引き上げられれば、電気自動車の普及にますます追い風が吹く。電気自動車がコスト面でガソリン自動車に太刀打ちできる時代は、いずれやって来る。それは夢物語でもなんでもない。

Slate.com特約)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中