最新記事

自動車

電気自動車が安くなる「歴史の法則」

2010年8月2日（月）18時39分
ダニエル・グロス（ビジネス担当）

　大多数のアメリカ人にとって、自動車はとうてい手の届かない贅沢品だった。歴史家ダグラス・ブリンクリーの著書『ホイールズ・フォー・ザ・ワールド----ヘンリー・フォードとその会社、進歩の世紀』によれば、１９０３年の時点で大半の自動車メーカーは「３０００〜４０００ドルという法外な価格で」自動車を売っていた。この年にアメリカで販売された自動車は１万２０００台。ヘンリー・フォードが最低価格２０００ドルで「Ｂ型フォード」を発売したのは、この翌年のことである。

　米労働統計局の統計によると、１９１３年（この統計は１９１３年が一番古く、１９０３年のデータはない）の３０００ドルは、インフレ調整すると現在の６万６０００ドルあまりに相当する。しかも同じ資料によれば、１９０１年の時点でアメリカの平均世帯所得は約７５０ドルだった。要するに、自動車の価格は平均的な家族の年収の４倍もしたのだ。これでは、自動車が広く普及することなど、とうてい考えられない。

　その後、状況は大きく変わった。１９０８年に、「Ｔ型フォード」が８５０ドルで発売された。依然として高価ではあるが、所得水準が上昇したことを考えあわせれば、いくらかは手が届きやすくなった。

　これ以降もフォードが生産量を拡大し、生産の効率化を推し進めた結果、価格は大幅に下落した。「２人乗りの小型のＴ型フォードの価格は、１９１９年には３９５ドルだったのが、25年にはわずか２６０ドルまで下落した」と、ブリンクリーは書いている。「１９２５年、希望小売価格は平均世帯所得のおよそ８分の１まで下がった」

年間１０００万台に達すれば......

　もちろん、Ｔ型フォードは特異な例だ。ヘンリー・フォードが成し遂げたような大きな進歩は、そうそう頻繁に生まれるものではない。それでも、自動車産業はイノベーションを重ね、消費者に「より安価で」「より優れた」商品を提供し続けてきた。今日２万５０００ドルで売られている自動車は、５年前には想像もできなかったような機能の数々が備わっている。

「電気自動車１万ドル時代」が数年以内に訪れる----などと言うつもりはない。それでも、多くの自動車メーカーが新しい技術と市場に果敢に挑戦し、電気自動車の生産体制や技術、ノウハウを蓄え、生産台数が年間１０００万台に達すれば、10年、20年先には、電気自動車の価格は大幅に下がっているはずだ。

　ガソリンの価格が上昇し、ことによるとガソリン税が引き上げられれば、電気自動車の普及にますます追い風が吹く。電気自動車がコスト面でガソリン自動車に太刀打ちできる時代は、いずれやって来る。それは夢物語でもなんでもない。

（Slate.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＡＩ懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール
2026.02.11

ビジネス

ＭＳＣＩ銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新
2026.02.11

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン
2026.02.11

ビジネス

パラマウント、ＷＢＤ買収条件引き上げ　違約金など負
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中