最新記事

CO2ゼロ、放射能ゼロの新「石炭発電」

ニューストピックス

エネルギー新時代

液化石炭からトリウム原発まで「ポスト原発」の世界を変える技術

2011.08.03
エネルギー

CO2ゼロ、放射能ゼロの新「石炭発電」

More Power, Less Grit

二酸化炭素を地中に閉じ込め、排出をゼロにする未来型の石炭ガス化複合発電が示す可能性

2011年8月3日(水)10時45分
ジョージ・ウェアフリッツ

 石炭火力発電所といえば、煙を吐き出す煙突がつきもの。しかし同じ石炭発電でも「フューチャージェン」計画の設計図には煙突がない。二酸化炭素(CO2)の排出ゼロが売りなのだ。

 フューチャージェンは、アメリカ主導の国際共同プロジェクト。原型プラントは、国内15万世帯の使用電力を上回る年間出力275メガワットの発電能力をもつことになる。CO2を大気中に放出せずに新技術で回収し、永久に地中に閉じ込めるのが特徴だ。

 米エネルギー省が民間と合同で進めている10億ドル規模の同プロジェクトは、2012年までにイリノイ州かテキサス州でプラント稼働が始まることになっている。

 産業革命の原動力となった石炭は、化石燃料のなかで最も埋蔵量が多く、今後250年間はもつとされている。しかし従来の石炭発電を続ければCO2が地球を覆い、あと数十年で極地の氷が溶けてしまうと専門家は警告する。

 いま稼働中の石炭火力発電所の大半は公害の元凶で、なかには年に自動車200万台分もの大気汚染物質を吐き出すものもある。石炭は人間の活動で作り出される温室効果ガスの3分の1を生み出し、地球温暖化の最大の要因になっている。

 「この物質を従来どおりのやり方で燃やせば、地球は滅びる」と、ニューヨークの天然資源保護協議会は05年の報告書で断じている。

コストは従来型の2倍だが

 石炭燃焼で作った蒸気でタービンを回して発電する従来のシステムは、石炭の潜在エネルギーの35%しか活用していない。

 一方、最新の石炭ガス化複合発電は、化学反応によって石炭をガス化してタービンを回す。その際の排ガスの高熱で作った蒸気で蒸気タービン発電も行うため、総合効率は50%近くに達する。フューチャージェンの特異な点は、CO2を廃油田や地下帯水層に閉じ込めることで大気中への排出ゼロをめざしていることである。

 いずれにせよ、問題は費用だ。ガス化複合発電のコストは従来型の2倍。CO2の地中貯留も現段階では実験的な試みにすぎないため、中国などはリスクが高すぎると判断するだろう。

 実利重視の中国では、石炭洗浄などの排出抑制対策を行っている石炭発電所は、全体の2割にすぎない。電力不足や原油高で石炭利用が盛んになるなか、大都市での大気汚染が深刻になっている。

 中国政府も問題を認識している。胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席は06年のG8サミット(主要国首脳会議)で、クリーンな石炭発電への国際協調を呼びかけた。

最新ニュース

ワールド

焦点:TPP漂流なら日米に痛手、8月末が合意ラストチャンス

2015.08.01

ワールド

TPP閣僚会合は大枠合意先送り、甘利氏「8月末までに次回会合」

2015.08.01

ワールド

TPP閣僚は合意先送りへ、知財・乳製品・自動車で溝=関係筋

2015.08.01

ワールド

TPP最終日の閣僚会合始まる、甘利氏「予想通り厳しい交渉」

2015.08.01

新着

BOOKS

ドローンは「自動車のない世界に現れた電気自動車」なのか

発展途上で、矛盾を内包し、しかし可能性に溢れた新技術を解説する『ドローン・ビジネスの衝撃』 

2015.07.31
ロシア

プーチンが同性愛カップルのEmojiを禁止?

一昨年の「同性愛宣伝禁止法」の制定以降、取り締まりを強化するロシア政府 

2015.07.31
領土問題

フィリピン、中国との領有権争いの切り札は 

南シナ海に面した要衝、スービック湾にある元米軍基地の利用再開を急ぐ [2015.8. 4号掲載]

2015.07.31
ページトップへ

本誌紹介 最新号

2015.8. 4号(7/28発売)

特集:健康寿命の先端科学

2015.8. 4号(7/28発売)

巨額の資金を投じてシリコンバレーで進む不老不死研究
だが永遠に生き続けることは本当に幸せなのか

科学 永遠の命を目指して進む最先端技術
■技術 パーツ交換で延命、脳の中身も移植?
研究 最新研究が明かす長寿と健康のメカニズム
悲観論 スーパー長寿化時代は怖くない
雑誌を購入   デジタル雑誌を購入
最新号の目次を見る
本誌紹介一覧へ

Recommended

MAGAZINE

特集:健康寿命の先端科学

2015-8・ 4号(7/28発売)

巨額の資金を投じてシリコンバレーで進む不老不死研究
だが永遠に生き続けることは本当に幸せなのか

  • 最新号の目次
  • 予約購読お申し込み
  • デジタル版

ニューストピックス

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム&ブログ
  • 最新ニュース
  1. 1

    こんな人は、モン・サン=ミシェルに行ってはいけない

    世界60カ国以上の世界遺産を訪れた旅行の猛者が…

  2. 2

    豊かな日本で「自由」を実感できないのはなぜか

    年齢が上がるとともに自由を感じられなくなる傾向…

  3. 3

    アンコール・ワットは、夏に行ってはいけない

    世界60カ国以上の世界遺産を訪れた旅行の猛者が…

  4. 4

    熱海と大差ない、「世界一美しい」アマルフィ海岸

    世界60カ国以上の世界遺産を訪れた旅行の猛者が…

  5. 5

    日本経済の真の課題 後半(最終回)

    【小幡績】アベノミクスは、成長率の引き上げにこ…

  6. 6

    日本人ムスリムの姿から、大切な「当たり前」を再確認する

    平和な宗教か凶悪な宗教か――『日本の中でイスラ…

  7. 7

    これさえあれば安いビールも絶品に

    音波の力でビールをグレードアップさせる魔法のサ…

  8. 8

    【動画】暴走トランプがここまで引き下げた共和党のレベル

    「恐怖と偏見に訴えているだけ」のトランプに共和…

  9. 9

    北朝鮮の飢餓の元凶は国際援助?

    今年は「100年に1度」の干ばつだという北朝鮮…

  10. 10

    米保守派が歴史教科書の「自虐史観」修正に圧力

    テロリストを育成する反米教育だとして、高校の歴…

  1. 1

    安保法案については、アメリカ人だから語りません

    【はじめに】 僕らアメリカ人が日本の安全保障問…

  2. 2

    弁護士大量拘束事件と「法治国家」のデタラメ

    中国の人権派弁護士が最近、共産党政府によって…

  3. 3

    こんまりの「片づけ本」がアメリカでバカ売れした理由

    自宅の大規模な増改築をすることになり、家をいった…

  4. 4

    日本ではなぜ安全保障政策論議が不在なのか

    なぜこうなってしまったのか。実に奇妙な事態になっ…

  5. 5

    中国の軍事的膨張で変容する太平洋の秩序

    安保国会は山場を超え、あとは参議院の審議を残…

  6. 6

    いま必要なのは途上国型の「戦時レジーム」の清算だ

    国連は、世界の人口が2100年に112億人に…

  7. 7

    「安保法制」の落とし所はどこにあるのか?

    先週末放送の「朝まで生テレビ!」に出演して思…

  8. 8

    ノームコア「究極の普通」という生き方

    最近、あちこちで使われるようになったノームコアと…

  9. 9

    『永遠の0』の何が問題なのか?

    先月に一時帰国した際、評判の映画『永遠の0』…

  10. 10

    安倍政権、「安保法制」局面のサバイバル・シナリオとは?

    それにしても、奇妙な政治状況になってきました…

  1. 1

    特別リポート:「スバル」快走の陰で軽視される外国人労働者

    今年5月8日、富士重工業が東京で開いた決算説…

  2. 2

    金や新興国資産の「投げ売り」発生=米メリルリンチ

    米バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチは24…

  3. 3

    クリントン氏、キャピタルゲイン税率スライド制導入など提案

    2016年米大統領選の民主党最有力候補ヒラリ…

  4. 4

    米財務省、ウクライナ問題でロシア実業家関係者らに追加制裁

    米財務省傘下の外国資産管理室(OFAC)は3…

  5. 5

    インド洋で残骸発見、不明マレーシア機か確認急ぐ

    インド洋に浮かぶフランス領レユニオン島で発見…

  6. 6

    三菱自が米生産から撤退、販売は継続へ

    三菱自動車は、米イリノイ州工場での生産を停止…

  7. 7

    中国が株購入継続へ、下支え策縮小とのうわさ否定

    中国当局は27日、株式市場の安定化に向け、株…

  8. 8

    米国株が続落、世界経済への不安でコモディティ株に売り

    24日の米国株式市場は続落して取引を終えた。…

  9. 9

    ユーロ圏国債利回り低下、弱いPMIや原油安で緩和期待=金融市場

    24日のユーロ圏金融・債券市場は、国債利回り…

  10. 10

    米新築住宅販売7カ月ぶり低水準、市場回復傾向は続く

    米商務省が24日発表した6月の新築1戸建て住…

定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら
コラム&ブログ一覧へ

STORIES ARCHIVE

  • 2015年7月
  • 2015年6月
  • 2015年5月
  • 2015年4月
  • 2015年3月
  • 2015年2月