コラム

ジャニーズ問題と天皇制

2023年11月01日(水)09時35分
天皇

ジャニーズ問題の急展開と天皇制や日本社会の変容は無関係ではないはず REUTERSーImperial Household Agency of JapanーHandout

<ジャニーズ関連のニュースに飽きが出てきたこの頃、テレビ各局は右へ倣えで「検証番組」の放送を始めた。報道局員や記者たちは「芸能スキャンダルと捉えていた」と口を揃えるが、それは一体なぜだったのか。その根底には、天皇制と日本社会の変容があるのではないか>

ジャニーズ問題は、もはや旬の過ぎた話題になりつつある(被害者への賠償は1人もできていないにも関わらず)。この記事もさほどPVを稼ぐことはないかもしれないが、もう少し本質的なところからこの問題を掘り下げてみたい。

BBCのドキュメンタリー放送から約7カ月が経ち、世の中の関心が薄れてきたタイミングを見計らってか、テレビ各局は「検証番組」なるものを立て続けに放送している。

内容はどれも似たり寄ったりで、横並びが得意な日本のメディアらしい仕上がりになっている。かつて世の中の「空気」に従い事務所におもねっていた人々が、今度はまた別の「空気」に従って自己保身に動いている様子が映し出され、行動原理は今も昔も何も変わっていないのだと雄弁に物語っていた。将来、形を変えてまた似たようなことが起きるかもしれないが、そのたびに「重く受け止め真摯に反省」といった言葉が繰り返されるのだろう。

検証番組で報道局員たちは「芸能スキャンダルという認識だったため、報道価値は低いと考えていた」という趣旨の証言をしている。新聞社の記者たちも、検証記事において同様の見解を示している。これは言い換えれば、多くの日本人は当時、ジャニー喜多川の所行を「大した問題だと思わなかった」ということである。

俺は違うぞという人もいるかもしれないが、もしも2004年時点で裁判結果や匿名証言を大々的に報じていたら「こんなものを新聞に載せるな!」と非難が殺到していたであろう。

メディアの自己検証はそこで止まっているのだが、もう一歩「なぜだろう?」と考えてみたい。なぜ当時の記者たち(そして私を含む多くの日本人)は、「これは単なる芸能スキャンダルだ」と問題を矮小化してしまったのか。

ここから先は私の手前勝手な自論になるのだが、しばしお付き合い頂きたい。

プロフィール

西谷 格

(にしたに・ただす)
ライター。1981年、神奈川県生まれ。早稲田大学社会科学部卒。地方紙「新潟日報」記者を経てフリーランスとして活動。2009年に上海に移住、2015年まで現地から中国の現状をレポートした。現在は大分県別府市在住。主な著書に『ルポ 中国「潜入バイト」日記』 (小学館新書)、『ルポ デジタルチャイナ体験記』(PHPビジネス新書)、『香港少年燃ゆ』(小学館)、『一九八四+四〇 ウイグル潜行』(小学館)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豪BHP、上半期利益が22%増 銅・鉄鉱石など好調

ワールド

豪中銀、2月利上げ後の金利見通し不透明=議事要旨

ビジネス

インド、1月のモノの貿易赤字は346.8億ドル 3

ワールド

トランプ氏、イラン核協議に「間接的関与」 合意に期
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story