コラム

記者クラブvsツイッタージャーナリズム

2010年12月14日(火)14時44分

 国際交流基金の招きで10月から2カ月間日本に滞在していた中国人ジャーナリストでブロガーの安替(マイケル・アンティ)が先週、都内で最後の講演会を開いた。安替の話を聞くのは4回目だったが、1つ驚かされたことがあった。中国人の彼の口から日本の既存マスメディアを象徴する言葉として「記者倶楽部」という単語が何回も飛び出したのだ。

 10月にメディアジャーナリストの津田大介氏と本サイトでツイッターについて対談してもらったときに、安替の口から「記者倶楽部」という言葉は一言も出なかった。その後、安替は記者クラブ批判の急先鋒であるジャーナリストの上杉隆氏とやはりツイッタージャーナリズムをテーマに対談した。ただ一方で全国紙やテレビ局も訪れて記者たちと交流していたようだから、必ずしも彼が新メディア側に「洗脳」されたわけでもないはずだ。それこそジャーナリストとしてこの2カ月、日本メディアの現状について見て触れた結果、自然と記者クラブを「自己検閲する日本の旧メディア」の象徴的存在として捉えるようになったのだろう。

 今や新聞やテレビ、通信社など日本の既存メディア側にすらだれも記者クラブの存在を全面肯定する者はいないはずだが、それでも彼らの間にはいわゆる記者クラブ批判に対する違和感が今もある。旧メディアが「批判の批判」をするのは、実は新メディア側の「思い込み」にも原因がある。

 例えば、月刊誌「g2」(講談社)最新号の安替との対談で上杉氏は次のように発言している。


 上杉 中国がうらやましいです(笑)。日本の場合は国民が洗脳されています。「我々は自由だ」と思い込まされて、記者クラブが発表したニュースを、「これこそがジャーナリズムだ」と完全に信じ込んでいる。

 ところが実際は、政府が記者クラブに発表した官製情報をそのままニュースとして流しているだけにすぎないわけです。

 当たり前だが「記者クラブがニュースを発表する」ことはない。仮にこの言葉が「記者クラブ発のニュースをジャーナリズムと信じ込んでいる」という意味だったとして、既存メディアが「官製情報をそのままニュースとして流しているだけ」というのは、必ずしも実態を正確に反映していない。

 もちろん「タテのものをヨコにする」だけの記事もある。ただそれは仕事の瑣末な部分で、多くの記者たちは政府機関の「隠しごと」をスクープしようと、ある者は正義感から、ある者は功名心から日々血眼になっている。これこそがなすべき「プロの仕事」だ、と今も彼らは信じているはずだ。記者クラブで取材する記者イコール当局と癒着している記者、と考えるのはやや短絡的である。

 ただ旧メディアが自負する「プロの仕事」が、これまで自分たちが教え、教えられてきたやり方でしか達成できない、というのもまた思い込みにすぎない。「サツ回り(注:警察担当記者)もやったことない奴に何がわかる」と彼らのいら立ちの根底にあるのは、今まで自分たちが築いてきた権威や情報源といった既得権を奪われることへの恐怖心とジェラシーだと思う。苦しい警察取材を何年もやった人間だけが真実に迫れるわけではないし、そう考えるのは驕りでしかない。

 新メディア側が「既得権にしがみつく旧メディア」の象徴として記者クラブを捉え、この問題を追及し続ける背景には、一定の「消費者ニーズ」がある。そのニーズとは旧メディアに対する不信感にほかならない。不信感が生まれるのは、一義的には「消費者」の本当に求める情報を既存メディアが報じないからだが、その根っこの部分には、個々の記者はそうでないとしても、旧メディアと権力がどうしようもなく構造的に一体化している現状がある。それは一連の検察問題を見ればよく分かる。

 インターネットの登場で大きく変わった情報の流れは2010年、ツイッターの本格普及とウィキリークス事件でまた一段とオープン化・フラット化の方向にシフトした。玉石混合のネタの洪水が消費者に向かって押し寄せている今こそ、正しい情報を見つけ、伝える「プロの仕事」が求められているはずだが、大半の旧メディアの記者たちは大海に漕ぎ出す勇気をもてないまま、記者クラブが象徴する「権威」という孤島にしがみついているように見える。情報統制国家で暮らす安替はきっと、そこに不信の匂いを嗅ぎ取ったのだろう。

 日本メディアの現状は、まるでツイッターユーザーという「紅衛兵」の大波が、旧メディアという「走資派」を呑み込もうとしているようでもある。他人事ではないが。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

BNPパリバ、資産運用部門で20%人員削減へ 買収

ワールド

米連邦当局、ミネソタ州の教会内での反ICEデモ巡り

ワールド

台湾、ウクライナに協議呼びかけ 対ロ制裁違反指摘受

ビジネス

0─15歳の子ども1人に月10万円の教育給付金=参
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story