なぜ環境活動家は一見無関係の名画を標的にするのか? 彼らなりの論理とは

JUST STOP OILーHANDOUTーREUTERS
<名画にスープをかけるなどの抗議活動で環境問題は解決しないが、それでも環境活動家たちが名画を標的にする理由とは?>
ゴッホの名画『ひまわり』にスープをかけるなど、環境活動家による激しい抗議活動が続出している。絵画はガラスで保護してあり、いずれも実害はなかったが、一歩間違えば取り返しのつかない損失が発生する行為であり、「環境テロ」と批判されても仕方ないだろう。
では、なぜ環境活動家はことさらに名画を攻撃対象にしているのだろうか。それは名画というものが、極めて「資本主義的な存在」だからと考えられる。
名画というのは、ただの絵画であるにもかかわらず、場合によっては何十億円という値段が付く。絵を描く原価が極めて安価であることを考えると、経済学的には究極の付加価値といってよい。
美しいものに極限の値段を付け、金銭を通じて取引するというのは、まさに資本主義を象徴する行為である。バブル最盛期、日本人実業家がゴッホの絵を巨額落札し「自分が死んだら棺桶に入れてほしい」と軽口をたたいて批判されたこともあった。
一方で自然というものは、名画と同じく美しくかけがえのないものだが、人々はそれをタダで入手できると考えており、消滅しかかっていることに関心を寄せない。ゆがんだ発想ではあるが、名画には何十億円ものお金をかけるのに、なぜ美しい自然に対してはお金をかけないのか、というのが活動家の論理と考えられる。
ちなみに、『ひまわり』にかけられたのはハインツ製のトマトスープであり、同社の製品はポップアートの世界では大量消費社会の象徴として扱われてきた。
天然資源そのものに価値はない?
経済学では天然資源は所与のものとして扱われており、価値はあくまで人間が付与するとされている。水や植物そのものに価値はなく、これらに対して消費者が支払うお金は、主に採取や加工、輸送のコストに対してである。
だが、天然資源が有限で、人類の存続に欠くことのできないものならば、その維持や管理(いわゆる持続可能性)にコストがかかるはずであり、もっと高い価値が付与されるべきとの考え方も成立する。
マルクスは天然資源に交換価値はないので商品にはならないと主張したが、現実はそうでもない。
消費者への支援はもう無理? トランプ関税で、大幅な方針転換を迫られた「景気対策」の行方 2025.04.24
トランプは関税発動とインフレ退治のどちらを優先? ついに見えてきた「トランプ経済」の中身 2025.04.03
-
外資系顧客向けシステムエンジニア/システムインテグレータ・ソフトハウス
株式会社リファルケ
- 東京都
- 年収450万円~1,260万円
- 正社員
-
Sales Admin Leader/バックオフィス全体の運営を支えるポジション 米国本社・外資系/リモートワーク可
ビデオジェット・エックスライト株式会社
- 東京都
- 年収600万円~800万円
- 正社員
-
大手外資系スマホメーカーのルート営業
株式会社ヒト・コミュニケーションズ
- 東京都
- 月給19万5,000円
- 正社員
-
サイバーセキュリティコンサルタント/外資系総合コンサルティングファーム/東京都
KPMGコンサルティング株式会社
- 東京都
- 年収~1,600万円
- 正社員