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インフレの条件は（ほぼ）整った──投資家たちは何を懸念している？
2021年03月10日（水）11時55分
こうした状況を受けて、食糧や金属などコモディティ価格が急上昇しており、半導体も必要な数量を確保できず、自動車メーカーの一部は生産計画見直しを余儀なくされている。
需要サイドの要因に加え、供給サイドの要因も加わっているので、教科書的に考えればいつインフレが発生してもおかしくない。
もっとも、量的緩和策で前代未聞のマネーを市場にバラまいたにもかかわらず、スムーズに資金が循環する状況になっていないのも事実である。こうした事態が続くのであれば、従来と同様、思ったほどにはインフレは進行しないのかもしれない。
だがそれはあくまで時間軸の問題でしかなく、市場に大量のマネーを供給すれば、それに見合った成長を実現できない限り、最終的には物価で調整されてしまう。もし予想以上にインフレが進めば、急激な金利上昇によって株価が下落し、リセッションの引き金となる可能性がある。
仮にリセッションを回避できても、インフレで通貨価値が毀損されるので、現金以外の資産保有層と中間層の格差が拡大し、経済全体に対してあまりいい影響を与えない。低金利に過度に依存している日本は、特に影響が大きいだろう。
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プロフィール
加谷珪一
経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネスなどの分野で執筆活動を行うほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める。『お金持ちの教科書』（CCCメディアハウス）、『スタグフレーション』(祥伝社新書)、『本気で考えよう! 自分、家族、そして日本の将来』 (幻冬舎新書）など著書多数。
