コラム

「AIがあれば英語は不要」と考えるのはあま過ぎる

2023年11月28日(火)16時00分
対人コミュニケーション

対人コミュニケーションがなければ国際ビジネスもままならない LUIS ALVAREZ/GETTY IMAGES

<世界との付き合い方を覚えるには留学や海外勤務を増やすしかなく、そのためには大規模な留学奨学基金も必要だ>

もう半世紀も前、筆者がアメリカに留学した時のこと。英語の読み書きはできたが、話すのと聞くのはまるで駄目。大学の授業で教授が言っていることは、鳥のさえずりと同じ。辛うじて指定された書物を読んで、試験をこなした。それも、1日200ページは読まないといけない建前でハンパない。1年もたってやっと、少しはものになった。つまり1年間はいや応なしの外国語の環境にどっぷりつかるのが、絶対必要だ。

そして、留学しないと絶対分からないのは「日本流で世界は渡れない」こと。大学がホストファミリーを紹介してくれたが、その家の夫妻を何と呼べばいいのか、はたと困った。日本の常識で「お母さん」と言ったら叱られ、「私はあんたなんか産んだ覚えはない。メアリーと呼べ」と言う。アメリカの建前は、横一線で皆序列なし、と思い知った。別の日には駐車違反で警察に車を持っていかれ、取りに行くとカーステレオが盗まれている。文句を言うと、「Itʼs too bad. おまえ保険かけてた?」でおしまい。自己責任の原則をたたき込まれる。


最近はAI(人工知能)を使えば、もう外国語は勉強しなくていいとみんな思っているが、甘い。契約書を翻訳する程度ならAIでいいが(それでも誤訳があれば致命傷だ)、世界でモノやサービスを売るには、カタログだけでは到底駄目。人脈を築き、信頼関係を築いてやっと販路は開ける。AIの同時通訳で面談をしのぐことはできても、食事やゴルフの席では面倒がられる。

日本社会、企業の常識は世界の非常識。海外駐在員は何でも日本の本社に伺いを立て、社内稟議で決めてもらわないといけないから、商談は皆逃げていく。日本では先輩・後輩、本社・支社・下請けの序列が態度や言葉にも表れるが、これは欧米ではNG。加えて日本人は「空気を読んで」発言するので、自分の意見がないことが多い。これでは、どこの国でも得体の知れないつまらない人だと思われる。

世界と渡り合える人材が必要

つまり言語だけではない。人間関係の在り方、企業組織の在り方の多くで日本は世界とは異なっており、AIではうまく通訳できない。言外の当然の前提、常識を付け加えてくれるAIができれば別の話だが。

では、どうする? 学校の英語教育は、「英語のできる英語教師」が決定的に少ないことがネック。英語ができる人材は、待遇のいい外資などに就職してしまう。それに生徒の全員が英語を必要としているわけでもない。だからやる気のある生徒のためには英語特別コースを作り、一般の英語教育は初歩会話と外国文化についての一般教養のコースとする。

プロフィール

河東哲夫

(かわとう・あきお)外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア 虚像に怯えるな』(草思社)など。最新刊は『日本がウクライナになる日』(CCCメディアハウス)  <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:予算乗り越えた高市氏の「万能感」 

ワールド

自衛隊派遣めぐる月刊誌報道、「完全な誤報」=高市首

ワールド

訂正-石油・ガス危機、過去の全て合わせたよりも深刻

ワールド

イラン戦争の関係各国が平和の好機捉えることを望む=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story