コラム

「AIがあれば英語は不要」と考えるのはあま過ぎる

2023年11月28日(火)16時00分
対人コミュニケーション

対人コミュニケーションがなければ国際ビジネスもままならない LUIS ALVAREZ/GETTY IMAGES

<世界との付き合い方を覚えるには留学や海外勤務を増やすしかなく、そのためには大規模な留学奨学基金も必要だ>

もう半世紀も前、筆者がアメリカに留学した時のこと。英語の読み書きはできたが、話すのと聞くのはまるで駄目。大学の授業で教授が言っていることは、鳥のさえずりと同じ。辛うじて指定された書物を読んで、試験をこなした。それも、1日200ページは読まないといけない建前でハンパない。1年もたってやっと、少しはものになった。つまり1年間はいや応なしの外国語の環境にどっぷりつかるのが、絶対必要だ。

そして、留学しないと絶対分からないのは「日本流で世界は渡れない」こと。大学がホストファミリーを紹介してくれたが、その家の夫妻を何と呼べばいいのか、はたと困った。日本の常識で「お母さん」と言ったら叱られ、「私はあんたなんか産んだ覚えはない。メアリーと呼べ」と言う。アメリカの建前は、横一線で皆序列なし、と思い知った。別の日には駐車違反で警察に車を持っていかれ、取りに行くとカーステレオが盗まれている。文句を言うと、「Itʼs too bad. おまえ保険かけてた?」でおしまい。自己責任の原則をたたき込まれる。


最近はAI(人工知能)を使えば、もう外国語は勉強しなくていいとみんな思っているが、甘い。契約書を翻訳する程度ならAIでいいが(それでも誤訳があれば致命傷だ)、世界でモノやサービスを売るには、カタログだけでは到底駄目。人脈を築き、信頼関係を築いてやっと販路は開ける。AIの同時通訳で面談をしのぐことはできても、食事やゴルフの席では面倒がられる。

日本社会、企業の常識は世界の非常識。海外駐在員は何でも日本の本社に伺いを立て、社内稟議で決めてもらわないといけないから、商談は皆逃げていく。日本では先輩・後輩、本社・支社・下請けの序列が態度や言葉にも表れるが、これは欧米ではNG。加えて日本人は「空気を読んで」発言するので、自分の意見がないことが多い。これでは、どこの国でも得体の知れないつまらない人だと思われる。

世界と渡り合える人材が必要

つまり言語だけではない。人間関係の在り方、企業組織の在り方の多くで日本は世界とは異なっており、AIではうまく通訳できない。言外の当然の前提、常識を付け加えてくれるAIができれば別の話だが。

では、どうする? 学校の英語教育は、「英語のできる英語教師」が決定的に少ないことがネック。英語ができる人材は、待遇のいい外資などに就職してしまう。それに生徒の全員が英語を必要としているわけでもない。だからやる気のある生徒のためには英語特別コースを作り、一般の英語教育は初歩会話と外国文化についての一般教養のコースとする。

プロフィール

河東哲夫

(かわとう・あきお)外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア 虚像に怯えるな』(草思社)など。最新刊は『日本がウクライナになる日』(CCCメディアハウス)  <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story