コラム

小惑星衝突の脅威は「核兵器」で軽減できる? 「第2の月」出現中のいま知りたい「地球防衛研究」の最前線

2024年10月09日(水)17時50分
宇宙から見た地球と小惑星

(写真はイメージです) Mikael Damkier-Shutterstock

<米サンディア国立研究所(SNL)の研究チームが小惑星対策として新たな可能性を示した。ネイサン・W・ムーア博士は「直径最大4キロの小惑星の進路を核爆発で変え、地球との衝突コースから遠ざけられる可能性がある」と説明。実験で小惑星に見立てた物質は、なぜ進路変更できたのか>

自然災害は、発生を食い止めることが困難です。とくに、地震、火山噴火、豪雨、津波などの人命を脅かす可能性がある自然災害については、世界各国で観測網を整備したり、防災計画を講じたりすることで、できる限り被害を抑えられるように対策が進められています。

なかでも特殊な災害と言えるのが、小天体の地球への衝突です。サイズや落下場所によっては、地球の広域で甚大な被害を起こしかねません。実際、地球史で何度も生物の大量絶滅を引き起こしたと考えられており、たとえば恐竜絶滅の原因になったとされるチクシュルーブ衝突体は、地球に接近した直径10~15キロの小惑星でした。

そのため、地球に接近するおそれのある小惑星や彗星をいち早く見つけたり、いざというときに軌道を地球から逸(そ)らせたりする「地球防衛研究」は、国際協力をしながら様々な方法で執り行われています。

米サンディア国立研究所(SNL)のネイサン・W・ムーア博士らの研究チームは、小惑星対策の新たな可能性を実験で示しました。研究者らは「小惑星は核爆発によって進路変更し、地球を救うことができる」と言います。詳細は、世界有数の総合学術誌「Nature」の姉妹誌である「Nature Physics」に9月23日付で掲載されました。

実験では、どのような方法で「核爆発」を再現したのでしょうか。小惑星に見立てた物質は、なぜ進路変更ができたのでしょうか。概観してみましょう。

衝突リスクがゼロではない地球近傍天体はいくつある?

小天体の地球接近は、古くから人々に「最悪の場合、地球滅亡級の大災厄をもたらすかもしれない」と恐怖を抱かせてきました。

もちろん現代は、NASA(米航空宇宙局)や各国の宇宙機関、大学が全天を常時観測し、地球近傍天体(NEO)の早期発見や軌道のシミュレーションを精力的に行っています。たとえば、リンカーン地球近傍小惑星探査(LINEAR)はNASA、アメリカ空軍、マサチューセッツ工科大リンカーン研究所の共同プロジェクトで、これまでに20万個以上の新天体を見つけました。実際に、21世紀に発見された小惑星のほとんどが、LINEARによって発見されています。

地球近傍天体のうち、衝突リスクがゼロではないと計算されたものは危険度リストにまとめられています。10月9日現在、その数は1671個です。もっとも「地球に衝突する確率」と「衝突した場合の予測被害状況」から危険度を0から10までに分類した「トリノスケール」では、今のところ1671個すべてが「危険性なし(0)」です。

とは言っても、2013年にはロシア・チェリャビンスク州付近に隕石が落下し、割れたガラスなどで約1500人が負傷しました。この隕石は、地球大気圏に突入する前は直径約17メートルの小惑星でした。数百メートル、数キロの大きさの小惑星衝突の脅威は、計り知れません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億

ワールド

イスラエル軍、ガザ最後の人質の遺体を収容

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州に国境責任者派遣 地裁は摘発

ビジネス

金価格、5100ドルの大台突破 地政学リスクで安全
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story