コラム

次のキーテクノロジーは音声、次の覇者はAmazon

2016年04月06日(水)17時00分

 Apple、Google、Amazonを見ていると、今まさにそういう現象が起こっているように見える。

意外だったNestの不振

 実際には、AppleもGoogleも指を加えて状況を眺めているわけではない。Appleは、iPhone、Apple Watch、AppleTVの音声技術を通じて家庭内の機器をコントロールできるスマートホームの構想を早くから提唱している。しかし、そこまで多くの家電メーカーがApple技術に準拠しているわけではない。

 Googleは、スマートホーム構想のハブにすべくサーモスタットの有力ベンチャーNest社を買収して話題となった。ところが予想を裏切って、Nest社の経営はうまくいっていないもようだ。米BGRニュースの「It's hard to overstate how much of a disaster Nest has been for Google(GoogleにとってNestが大変なお荷物になっている)」という記事によると、Nest社の社長と、元従業員らが、ソーシャルメディア上で罵倒し合っているのだとか。これまでに500人近くの従業員が同社を退社したという話もあるようだ。こうした内紛が続くようでは、次のパラダイムの覇者には到底なれそうもない。

 なのでGoogleはNestに頼らず、自らAmazon Echoに対抗する製品の開発を始めたといううわさもある。しかしこれから開発するのでは、快進撃を続けるEchoの勢いを止めることは難しいかもしれない。

 毎年2月の第一日曜日に開催されるアメリカンフットボールの祭典、スーパーボウルは、年間を通じて最高の視聴率を記録するため、米国の大手企業が多額の広告予算をつぎ込んで、イチオシの主力商品のコマーシャルを流すことで有名だ。Amazonは今年のスーパーボウルのコマーシャルとして、Echoのコマーシャルを放映した。つまり、Amazonは本気ということだ。Echoにかなりのリソースを今後、つぎ込んでくるだろう。

「スマートホームは家が広いアメリカに限った話。日本にはあまり関係ない」という意見がある。しかし、壁のスイッチを押すより早く「Echo、電気つけて」の一言で部屋の証明をつけたり、ステレオのスイッチを押すより早く「Echo、いつもの音楽流して」の一言で音楽を再生できるようになる。その利便性は、日本のユーザーの間でも評価されるのではないだろうか。

 今はまだ生産が需要に追いついていない状態。Echoの廉価版であるEcho Dotを今、注文すると、手元に届くのは8月くらいになるといわれている。この急速な需要の伸びに合わせた量産体制を構築するのが、Amazonの当面の目標になるだろう。しかし量産体制が整えば、日本などの市場に攻め入ってくるのは間違いない。黒船Echoは日本の家電業界にどのような影響を与えることになるのだろうか。家電業界の勢力図はどう変化するのだろうか。

【著者からのお知らせ】少人数制勉強会TheWave湯川塾33期「社会のあらゆる側面から未来を読む」、募集を始めました

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

株式・債券ファンド、いずれも約120億ドル流入=B

ワールド

中国、総合的な不動産対策発表 地方政府が住宅購入

ビジネス

アングル:米ダウ一時4万ドル台、3万ドルから3年半

ワールド

北朝鮮、東岸沖へ短距離ミサイルを複数発発射=韓国軍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 4

    羽田空港衝突事故で「日航の奇跡」を可能にした、奇…

  • 5

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 6

    老化した脳、わずか半年の有酸素運動で若返る=「脳…

  • 7

    アメリカはどうでもよい...弾薬の供与停止も「進撃の…

  • 8

    共同親権法制を実施するうえでの2つの留意点

  • 9

    日鉄のUSスチール買収、米が承認の可能性「ゼロ」─…

  • 10

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story