コラム

日本の女性は我慢し過ぎ、コロナ離婚があってもいいじゃない

2020年04月11日(土)11時15分
周 来友(しゅう・らいゆう)

日本では今も多くの女性が我慢を強いられているように見える RAWPIXEL/ISTOCK

<離婚が珍しくない中国では自宅隔離の影響で離婚の届出が急増、日本人も気軽に結婚、離婚をすればいいのに>

この原稿を書いている今も、世界の至る所で猛威を振るっている新型コロナウイルス。各国での一日も早い収束を願うばかりだが、中国に目を向けると、既にウイルスとの戦いに勝利したかのように、人々が日常を取り戻し始めていた。といっても、その「日常」は以前と違う形かもしれない。

行政機関の業務が再開された中国では最近、離婚の届け出が急増している。原因は長期にわたる自宅隔離や在宅勤務だ。夫婦で一緒に過ごす時間が増え、ストレスでけんかしたり、価値観の違いが浮き彫りになったりしたらしい。

ええー? コロナで離婚? とは驚かない。実は中国では離婚が珍しくないからだ。政府の統計によると、中国の離婚率は2003年以降上昇を続け、2018年には2.5組に1組が離婚している。3組に1組が離婚する日本よりも高い割合だ。

もともと社会主義の国である中国では日本よりもはるかに「男女平等」が根付いており、毛沢東時代から女性はあらゆる領域に進出していた。「天の半分は女性が支えている」と言われていたほどだ。経済発展に伴い、さらに活躍の場を広げた女性たちは、経済力も向上し、躊躇なく離婚を切り出せるようになった。最近は倫理面も乱れてきており(男性にも女性にも不倫話は珍しくない)、離婚の理由にも事欠かない。

日中韓の男女ではどの相性がいい?

私から見ると、日本では今も多くの女性が我慢を強いられており、だからこそ中国やアメリカと比べて離婚率が低い。でもそこまで我慢して結婚生活を続けるくらいなら、さっさと離婚してやり直したほうがいいだろう。そして、いま独身の男女ももっと気軽に結婚すればいいと思う。中国だったら、結婚するときに新郎側が家と車と貯金を用意しなければならないが、日本ならその必要もない。離婚など恐れず、思い切りよく結婚すればいいのに。

「でもいい相手が見つからない」なんて人は、国際結婚はどうだろう。以前バラエティー番組に出演したときに、こんな話をしたことがある。日中韓の3カ国間での国際結婚で、どの国の人との組み合わせが最も相性がいいのかという研究が行われた。その結果は「①日本人女性と中国人男性、②韓国人女性と日本人男性、③中国人女性と韓国人男性の組み合わせが最もいい」というもの。理由はこうだ。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

宇宙船オリオン、4人乗せ地球に無事帰還 月の裏側を

ワールド

アングル:イラン戦争でインフレ再燃、トランプ政権に

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、中東停戦維持期待で安全資産

ワールド

イラン交渉団がパキスタン到着、レバノン停戦要求 米
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 7
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story