コラム

日本の女性は我慢し過ぎ、コロナ離婚があってもいいじゃない

2020年04月11日(土)11時15分
周 来友(しゅう・らいゆう)

日本では今も多くの女性が我慢を強いられているように見える RAWPIXEL/ISTOCK

<離婚が珍しくない中国では自宅隔離の影響で離婚の届出が急増、日本人も気軽に結婚、離婚をすればいいのに>

この原稿を書いている今も、世界の至る所で猛威を振るっている新型コロナウイルス。各国での一日も早い収束を願うばかりだが、中国に目を向けると、既にウイルスとの戦いに勝利したかのように、人々が日常を取り戻し始めていた。といっても、その「日常」は以前と違う形かもしれない。

行政機関の業務が再開された中国では最近、離婚の届け出が急増している。原因は長期にわたる自宅隔離や在宅勤務だ。夫婦で一緒に過ごす時間が増え、ストレスでけんかしたり、価値観の違いが浮き彫りになったりしたらしい。

ええー? コロナで離婚? とは驚かない。実は中国では離婚が珍しくないからだ。政府の統計によると、中国の離婚率は2003年以降上昇を続け、2018年には2.5組に1組が離婚している。3組に1組が離婚する日本よりも高い割合だ。

もともと社会主義の国である中国では日本よりもはるかに「男女平等」が根付いており、毛沢東時代から女性はあらゆる領域に進出していた。「天の半分は女性が支えている」と言われていたほどだ。経済発展に伴い、さらに活躍の場を広げた女性たちは、経済力も向上し、躊躇なく離婚を切り出せるようになった。最近は倫理面も乱れてきており(男性にも女性にも不倫話は珍しくない)、離婚の理由にも事欠かない。

日中韓の男女ではどの相性がいい?

私から見ると、日本では今も多くの女性が我慢を強いられており、だからこそ中国やアメリカと比べて離婚率が低い。でもそこまで我慢して結婚生活を続けるくらいなら、さっさと離婚してやり直したほうがいいだろう。そして、いま独身の男女ももっと気軽に結婚すればいいと思う。中国だったら、結婚するときに新郎側が家と車と貯金を用意しなければならないが、日本ならその必要もない。離婚など恐れず、思い切りよく結婚すればいいのに。

「でもいい相手が見つからない」なんて人は、国際結婚はどうだろう。以前バラエティー番組に出演したときに、こんな話をしたことがある。日中韓の3カ国間での国際結婚で、どの国の人との組み合わせが最も相性がいいのかという研究が行われた。その結果は「①日本人女性と中国人男性、②韓国人女性と日本人男性、③中国人女性と韓国人男性の組み合わせが最もいい」というもの。理由はこうだ。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ米政権、航空会社と空港に健康的な食事と運動

ワールド

トルコがロシアからのガス輸送を保証 =ハンガリー首

ワールド

中国首相「関税の影響ますます明白に」、経済国際機関

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米FOMC控え様子見姿勢も
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 9
    米、ウクライナ支援から「撤退の可能性」──トランプ…
  • 10
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story