東大生の家庭の半数超が年収950万円以上という「出自の偏り」

上記は年収のデータだが、親の職業、出身高校、出身地域についても、一般群と比較することができる。＜表1＞は，結果を整理したものだ。

父親の職業を見ると、39.9％が管理職で、大学生の子がいる年代の父親全体ではわずか3.6％なのとは大きく違っている。父が管理職である家庭から東大生が出る確率は、通常の期待値の11.2倍ということになる。母の職業を見ても、専門・技術職や管理職の割合が高い。

出身高校を見ると54.3％が国・私立で、これも高校生全体の組成とは大きく異なっている。出身地域は、東京や関東の割合が一般群より高い。女子に限ると東京出身者の割合は3割を超え、地域による入学チャンスの閉鎖性がもっと大きくなる。

こう見ると東大生の出自の偏りは明らかで、公正な能力主義が機能しているのか、と言う疑問も出てくる。当人たちは「自分が頑張った結果だ」と主張するのだろうが、家庭の経済資本や文化資本の影響は否めない。

現代の学校は、3つの社会的機能を果たしている。子どもを社会的存在に仕立てる「社会化機能」、社会の適所に適材を配置する「選抜・配分機能」、選抜の結果を人々に納得させる「正当化機能」だ。社会的地位が「生まれ」で決まる場合、人々の不満は大きくなるが、学校での（フェアな）競争の結果であれば受け入れられやすい。

しかしながら、学校での競争は100％公正なものではない。有力大学の学生の家庭環境から推測されるように、能力主義の衣をまとった属性主義が作用している。それを正当化するのは、既存の格差の維持・再生産に寄与することを意味する。

今回は東大生で見たが、政治家や各業界の指導者など、社会の上層部の人たちの「出自」はきちんと観察されなければならない。法が定める理念の虚構（機能不全）を見抜き、活気のある健全な社会を作るためだ。

＜資料：『東大学生生活実態調査』（2021年度）＞