最新記事
社会格差

「弱者男性」論は、なぜ盛り上がるのか?...産業構造の変化と「キラキラ勝ち組」の彼方

2024年7月26日(金)14時00分
藤田直哉(評論家、日本映画大学准教授)

そこから、女性は収入を増やしたのだから、上昇婚の傾向を改めろ、という議論が出て来る。これは当然だと思う。

上昇婚の傾向があるからこそ、男性があぶれて、恋愛や結婚を出来なくなっていることは統計上確かなのだから、上昇婚の価値観と文化も「アップデート」するべきというのは当然の議論だろう。

しかし、その場合、かつては経済的に弱い立場だった女性たちが、経済的に有利な立場である男性に、媚びたり、奉仕したり、横暴に耐えたりしていたことも忘れてはならない。


 

「弱者男性」たちも、それを要求するなら、いわば花嫁修業をするべきであるし、金銭的理由でDVに耐え、風俗などで働いていた女性たちと同じ境遇になることもまた受け容れるべきなのだろう。

「弱者男性」論は、「男性」の中で見過ごされてきた「弱者」の問題を提起する意義のある側面と、ミソジニストや家父長制主義者が女性を攻撃する側面とが重なりながらネットで展開していたので、その腑分けを慎重に行う必要があるだろう。

本当に客観的に「弱者」である場合と、客観的には「強者」であるという属性の加害性や特権性を否定するために敢えて「被害者」を装うという現代的な差別主義者である場合とが、入り混じっているのが、この議論の厄介なところである。

たとえば、産業構造の変化で不利になる者として、対人関係が苦手な脳の特性や障害の持ち主たちがおり、筆者の観察では「弱者男性」論客のそれなりの数が、そのような障害をカミングアウトしている。

また、非正規雇用であるがゆえにお金がなく、結婚できないという絶望を語る者もいる。経済状況と結婚に相関があるのは、統計的な事実である。それは、非正規化という政策の問題だろう。

それら、様々な原因の違いが一緒くたになりながら、「弱者」性を主観的に感じている男性たちが「弱者男性」と自己定義しているのである。

だが、総じて、これらの議論は、産業構造やメディア環境、そして価値観の変化に対する反応、もしくは、その変化についていけないことへの苦境の吐露と理解するべきだろう。

彼らにとっては、リベラルや、フェミニズムは、キラキラした特権的な「勝ち組」の世界の出来事であり、その世界には自分たちの居場所がない、あるいは、蓋をされ、なかったことにされていて、声も無視されている、という感覚があるのだ。



藤田直哉(Naoya Fujita)
1983年札幌生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。東京工業大学大学院社会理工学研究科価値システム専攻修了。博士(学術)。著書に『虚構内存在――筒井康隆と〈新しい《生》の次元〉』『シン・ゴジラ論』『攻殻機動隊論』『新海誠論』(すべて作品社)、『新世紀ゾンビ論――ゾンビとは、あなたであり、わたしである』(筑摩書房)、『娯楽としての炎上――ポスト・トゥルース時代のミステリ』(南雲堂)『ゲームが教える世界の論点』(集英社新書)、共著に『3・11の未来:日本・SF・想像力』(作品社)など多数。


91fSH1CczFL._SY425_160.png

現代ネット政治=文化論: AI、オルタナ右翼、ミソジニー、ゲーム、陰謀論、アイデンティティ
 藤田直哉[著]
 作品社[刊]


(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インド26年度予算案、財政健全化の鈍化示す フィッ

ビジネス

ウォーシュ氏のFRB資産圧縮論、利下げ志向と両立せ

ワールド

米特使、イスラエルでネタニヤフ首相と会談へ=イスラ

ワールド

シンガポール、宇宙機関を設立へ 世界的な投資急増に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 8
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 9
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 10
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中