最新記事
ウクライナ情勢

ロシア防空ミサイルが「ドローン迎撃」に失敗...直後に「直撃弾」をくらう緊迫の映像をウクライナ公開

Russia's Tor missile system blown up with HIMARS after missing spy drone

2024年7月20日(土)12時25分
イザベル・バンブルーゲン
ウクライナ軍HIMARSがロシア軍Torを撃破

Mike Mareen/Shutterstock

<ドローンやミサイルを迎撃する能力を持つロシアの防空ミサイルシステム「Tor」は、何度もウクライナ軍による攻撃の標的になってきた>

ウクライナ軍のHIMARSによる攻撃が、ロシアの防空ミサイルシステム「Tor」を撃破する様子を捉えたとみられる動画が公開された。動画はウクライナ軍ドローンから撮影されたもので、まずはTorから発射された防空ミサイルがカメラの目の前をかすめて飛んでいくが、「迎撃」に失敗したTorは逆にHIMARSの直撃弾を受けて爆発・炎上する。

■【動画】目の前に飛んでくるミサイルを、ギリギリで回避...ウクライナが公開した「ドローン視点」映像の大迫力

今月、この35秒間の空撮動画を最初にテレグラム上で共有したのは、ウクライナ軍戦略通信センターで、ウクライナ軍のドローンがロシアの携帯式短距離ミサイルシステム「Tor」から発射されたミサイルをかわす様子を捉えたものだとの説明が添えられていた。

ウクライナ国防省は12日、ウクライナ軍無人航空システム第14連隊が高機動ロケット砲システム(HIMARS)を使用してロシア軍の防空ミサイルシステム「Tor」を攻撃し、破壊したと発表した。本誌はこの動画の信ぴょう性について独自に確認することができず、ロシア国防省にメールでコメントを求めたがこれまでに返答はない。動画の撮影時期および撮影場所は明らかになっていない。

ロシア軍の兵士たちもHIMARSの餌食に

アメリカからHIMARSの供与を受けたことで、ウクライナはロシア軍の最新鋭対空ミサイルシステムを破壊することができるようになった。HIMARSは3年目に突入しているウクライナとロシアとの戦闘において広く使用されており、戦闘開始以降、アメリカ政府はウクライナに少なくとも39基のHIMARSを供与している。

ウクライナがこれまで何度も標的にしてきたロシアのTorシステムは、航空機やドローン、誘導ミサイルやその他の精密兵器を撃墜する能力を持っている。ロシアの国営タス通信は2023年2月に軍事専門家の発言を引用する形で、改良型のTor-M2は動いているドローンや「その他の複雑な空中目標」を破壊することができると報じた。

ウクライナ軍はまた、西側諸国から供与を受けたHIMARSを使用してロシア軍の部隊を攻撃したとも報じられている。実際にウクライナ軍は6月、ロシア占領下のウクライナ南部で森に潜むロシア兵たちをHIMARSで攻撃したと発表した。

ウクライナ軍特殊作戦部隊(SSO)は当時テレグラムへの投稿の中で、「第73海上特殊作戦部隊のドローン要員が南部方面で偵察を行っていたところ、ロシア軍の兵士たちが集まっている場所を見つけた」と述べ、攻撃の様子を撮影した動画を共有。投稿はさらに「SSOはロシア軍の兵士たちが集結していた南の区域を狙い、HIMARSで攻撃を行った」と述べて、こう続けた。「この結果、ロシア軍は甚大な損失を被った」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=小反発、ナスダック最高値 決算シーズ

ワールド

トランプ氏、ウクライナ兵器提供表明 50日以内の和

ワールド

ウへのパトリオットミサイル移転、数日・週間以内に決

ワールド

トランプ氏、ウクライナにパトリオット供与表明 対ロ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中