最新記事
戦場ウクライナの日本人たち

元福島原発作業員、起業家、ピカチュウ姿のボランティア...戦火のウクライナで生き抜く日本人たちの実話

JAPANESE IN UKRAINE

2024年6月6日(木)17時00分
小峯 弘四郎(フォトジャーナリスト)
PHOTOGRAPHS BY KOSHIRO KOMINE

PHOTOGRAPHS BY KOSHIRO KOMINE

<異国の戦場で日本人が見た現実...ウクライナに留まる彼らの姿を追う>

最初にウクライナを訪れたのは、戦争が始まった直後の2022年4月だった。その後、この2年余りの間に計5回ウクライナとその周辺国に行き、戦争の最前線である東部地域をメインに、そこに暮らすウクライナの人々やボランティア、兵士などの取材を続けてきた。

初めてウクライナを訪れた時は、現地の状況がほとんど分からず、取材のコネもなかった。それでもあえて戦場となっている国に飛び込んだのは、SNSで多くの情報が発信されているとはいえ、実際に現地に行ってみないと分からないという思いが強かったからだ。

1回目の入国では、ポーランドからバスで西部リビウに着いた翌日、ミサイルが駅周辺に落ちた。すぐに現場に駆け付けようとすると、その場で警察官に職務質問をされてそのまま警察署に連行された。リビウへのミサイル攻撃は珍しいため警戒を強めていて、一般人がSNSに写真や動画を投稿するのも取り締まっているという。

ウクライナの全体状況を把握した後、友人の香港人カメラマンが東部ハルキウ(ハリコフ)にいると知り、直接現地に行って、取材の手法や同行が可能かどうか聞くことにした。

ハルキウに着いて街の状況を確認しようと中心部を撮影して歩いていると、現地住民が不審に思ったのか、突然騒ぎ出して警察を呼んだ。

それまでの1週間程度の滞在で日本と日本人への好意的な雰囲気は感じていた。だから警察が来ても問題ないとタカをくくっていたのだが、身分証の照会や荷物検査が終わると、後ろ手に縛られ顔に袋をかぶせられてからテープでぐるぐる巻きにされ、パトカーに放り込まれた。

その後、警察署に連れて行かれ、身体の拘束を解かれた。英語を話せる若い警官が到着して「住民たちはとてもナーバスになっていて、写真なんか撮っているとスパイだと勘違いされるぞ」と詰問された。解放されたのは拘束から5時間後だった。

最初の1週間で取材したい場所や、取材内容が限定されてしまい、予定変更を余儀なくされた。結局この後はブチャなどキーウ州の郊外の取材をした後、ウクライナ避難民がいる隣国モルドバ、ポーランドを回り、多くの未練だけを残して帰国した。

newsweekjp_20240606040143.png

再度ウクライナへ取材に行こうと思ったのは、4カ月後の22年8月。戦争が始まって半年近くたち、4月の取材で会った人も含め多くの日本人が現地に滞在していた。その人たちにまた行くと連絡してみると、つながりのある人や取材先を紹介してくれた。

この時に気付いたのが、戦地ウクライナにいる日本人が予想以上に多種多様なことだった。言葉の壁や資金の問題、生活で苦労をしても、戦時下のウクライナで少しでも人のためになりたい、と思う人がいる。自分の中で、「ウクライナの日本人」が1つの取材テーマになった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

再送-米ワーナー、パラマウントの買収案を拒否 ネト

ビジネス

独IFO業況指数、12月は予想外に低下 来年前半も

ビジネス

EU、炭素国境調整措置を強化へ 草案を正式発表

ワールド

インドネシア中銀、3会合連続金利据え置き ルピア支
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 7
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中