最新記事
ペット

ペットはますます「金のかかる友」に...飼い主の約4割が「手術費用が払えない」と実感

Pet Owners Face Rising Costs

2024年5月23日(木)15時30分
ジュリア・カーボナロ
JACKF/ISTOCK

JACKF/ISTOCK

<医療技術の先端化とペットブームで、愛犬・愛猫の飼育費は高騰するばかり>

ペットは人間の最良の友であり、家族の一員、癒やしと喜びと笑いの源だが、多くのアメリカ人にとってはますます金のかかる友になっている。

本誌が英調査会社レッドフィールド&ウィルトン・ストラテジーズに依頼した調査では、ペットの飼い主の72%が、過去1年間に飼育費が上昇したと回答した。

調査はアメリカの有権者1500人を対象に今年3月23~24日に実施された。調査当時、ペットを飼っていると回答した人は65%。これは、アメリカの家庭の66%(8690万世帯)がペットを飼育しているという米国ペット用品協会(APPA)のデータとほぼ一致する。

ペットの内訳はほとんどが犬(6510万世帯)と猫(4650万世帯)だ。APPAの最新のデータによれば、22年のペット飼育費の総額は前年の1236億ドルから1368億ドルに上昇。多くの飼い主は飼育費の上昇に懸念を抱いている。

今回の調査では回答者の約43%が、ペットの飼育費を賄えるかどうか非常に不安(21%)・かなり不安(22%)と回答。さらに22%がやや不安と回答した。

APPAの報告書によれば、予防接種、ベッド、餌、リード、ハーネス、首輪、手入れ用品、トレーニング、ペットホテル代や海外旅行に連れて行く場合のペットパスポートなど、考えられる費用を全て考慮に入れると、1年間に飼い主がペットに使う費用は平均で犬が約1400ドル、猫が約1200ドルだった。

貧しい人々の負担に

このところ飼育費が上昇している一番の理由は、ペットの医療費の上昇と関係がある。

「他の医療分野と同様、動物の医療費も上昇し続けている」と米獣医協会(AVMA)のリーナ・カールソン会長は本誌に語った。「理由としては、まず急性・慢性疾患の治療に使われる医薬品の値上がりや、獣医が最も有効で最新の治療を続けるための新技術や最新医療設備を取得するニーズ。それに電気代、病院の建物の家賃やローン、通信費といった一般事業費の上昇などが挙げられる」

動物医療はより高度になり、同時にペットの寿命も延びていると、カールソンは言う。「これはもちろん非常にいいことだが、動物が生涯で必要とする医療も増える」

全ての飼い主が飼育費の上昇についていけるわけではない。今回の調査では、飼い主の約37%が既に簡単な手術でも費用が払えそうにないと回答した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米大統領とイスラエル首相、ガザ計画の次の段階を協議

ワールド

中国軍、30日に台湾周辺で実弾射撃訓練 戦闘即応態

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、主力株の一角軟調

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平の進展期待 ゼレンスキー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中