最新記事
2024米大統領選

トランプの支持率が遂に下がり始めた?その意外な理由とは

Donald Trump may have just messed up

2023年8月29日(火)19時16分
キャサリン・ファン

今回の世論調査でトランプの支持率がやや低下した理由の一つとして、ほかの共和党候補者の支持率が上昇が考えられる。たとえば政治経験のないビベク・ラマスワミは支持率9%を獲得し、前サウスカロライナ州知事のニッキー・ヘイリーとマイク・ペンス前米副大統領はそれぞれ7%の支持を獲得した。ヘイリーは8月19日に結果が公表された前回世論調査での支持率がわずか2%、ペンスは3%だった。

共和党の候補者でトランプの次に高い支持率を獲得したのはデサンティスで、前回から2ポイント増の12%だった。

これらの数字は、共和党候補者の討論会を欠席するという決断が、トランプの支持率に悪影響を及ぼした可能性を示唆している。トランプはほかの6人の候補者と壇上で戦う代わりに、同時間にFOXニュースの元キャスターであるタッカー・カールソンとのインタビュー動画を配信した。

討論会から新星登場か

キンボールは「共和党予備選の有権者の大半(74%)が、トランプが討論会に参加することを望んでいた」と述べた。「トランプが欠席した討論会の後の調査では、共和党予備選の有権者の20%が、討論会欠席でトランプを支持する可能性が低くなったと回答した」

共和党候補者の討論会の勝者について聞くと、有権者の27%が、勝者はバイオ起業家のビベク・ラマスワミだと考えていた。デサンティスと回答したのは21%、ペンスは12%、ヘイリーは11%だった。

共和党予備選の行方はまだわからない。なぜなら、誰を支持するか決めた人はまだ意外に少ない。今後考えを変えて別の人を支持する可能性があると回答した人は全体の43%を占め、前回の世論調査から5ポイント増加した。

「前回の世論調査以降、トランプへの支持が弱まりつつあるようだ。前回の調査では、トランプ支持者のうち『トランプを無条件に支持する』と回答した人は82%だったが、討論会後は71%だった」と、キンボールはプレスリリースの中で述べた。

世論調査は8月25日と26日に、登録済み有権者1000人を対象に実施され、誤差は±3%となっている。

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談=報道
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中