最新記事
ウクライナ

米軍がウクライナ兵に教えた戦術は間違っていた、これからは従来の戦法で

Why U.S. War Tactics Are Failing in Ukraine

2023年8月7日(月)18時02分
エリー・クック
米兵

ロシアのウクライナ本格侵攻を受けてヨーロッパに派遣される米兵たち(2022年3月11日、ジョージア州ハンター陸軍飛行場) Sam Wolfe-REUTERS

ウクライナ支援のために、NATOはウクライナ軍を訓練し、新たな戦法を短期間で教え込んだ。だが、その戦法はウクライナ軍が制空権を獲得していないため、うまく機能していないとアナリストらは見ている。結局、ウクライナ軍は、ロシアの防衛線を突破するために、従来の戦法を再び採用しはじめているようだ。

 
 
 
 

夏の反攻開始から2カ月以上が経過しているが、ウクライナ軍はこれまで、アメリカが提供する戦車や装甲車などの装備とともにNATOの戦闘スタイルを軍隊に取り入れてきた。

だがニューヨーク・タイムズ紙は8月3日、NATOの訓練が期待されたほどの成功を収めていない可能性を示唆した。「ウクライナの軍隊はアメリカ式の戦闘方法を退け、熟知している従来の戦法に戻した」と、同紙は報じている。

専門家が本誌に語ったところによれば、その主な理由はひとつ。NATO諸国は諸兵科連合、つまり軍隊内の異なる兵科(兵種)が一体となって機能することを重視する。ウクライナ軍がNATOの戦術を使って成果を上げるためには制空権の確保が必要だが、今のウクライナ軍にはそれができない。

「西側のアプローチが効果的に機能するためには、あらゆる戦闘能力が必要であり、その重要な要素が航空戦力だ」と、かつてイギリスとNATOの化学・生物・放射性物質・核防衛部隊を指揮していた元英陸軍大佐ヘイミッシュ・ド・ブレトン・ゴードンは言う。

片手を縛られた戦い

西側諸国はウクライナに数百億ドル規模の安全保障能力強化支援を行っているが、この支援にはアメリカのF-16のような西側の戦闘機やNATO標準の攻撃ヘリコプターは含まれていない。

反攻作戦が開始される数時間前、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領はウォール・ストリート・ジャーナルに対し、ロシアの航空戦力が圧倒的に優勢で、ウクライナは防空体制が不十分であるというこの現状は、今後数カ月で「多数の兵士が死ぬ」ことを意味すると語った。

ロシアの航空戦力に対抗する欧米の戦闘機がなければ、ウクライナ軍は「少なくとも片手を後ろに縛られて戦っている状態だ」とド・ブレトン・ゴードンは本誌に語った。「私にとっては、これが最も重要なことだ」

専門家によれば、NATOの戦闘スタイルは、空を支配することに大きく依存しているため、近年はNATOが制空権を確保している場所でしかテストされていない。

「NATO軍の現存メンバーで、過去18カ月間にウクライナ人が経験した戦闘に近いものを経験した者はいない」と、ハーグ安全保障研究センター(HCSS)の戦略アナリスト、ディービス・エリソンは本誌に語った。「NATOは陸戦のやり方について何十年も投資と訓練を重ねているが、それが本格的な対国家戦争で真剣に試されたことはない」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米下院委、ボンディ司法長官に召喚状 エプスタイン氏

ワールド

EU上級代表、ロシアと関係正常化を求めるベルギー首

ビジネス

湾岸諸国の銀行、紛争深刻化なら3070億ドルの預金

ワールド

マクロスコープ:日米会談、高市氏は「グレーゾーンの
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中