最新記事
ウクライナ

米軍がウクライナ兵に教えた戦術は間違っていた、これからは従来の戦法で

Why U.S. War Tactics Are Failing in Ukraine

2023年8月7日(月)18時02分
エリー・クック
米兵

ロシアのウクライナ本格侵攻を受けてヨーロッパに派遣される米兵たち(2022年3月11日、ジョージア州ハンター陸軍飛行場) Sam Wolfe-REUTERS

ウクライナ支援のために、NATOはウクライナ軍を訓練し、新たな戦法を短期間で教え込んだ。だが、その戦法はウクライナ軍が制空権を獲得していないため、うまく機能していないとアナリストらは見ている。結局、ウクライナ軍は、ロシアの防衛線を突破するために、従来の戦法を再び採用しはじめているようだ。

 
 
 
 

夏の反攻開始から2カ月以上が経過しているが、ウクライナ軍はこれまで、アメリカが提供する戦車や装甲車などの装備とともにNATOの戦闘スタイルを軍隊に取り入れてきた。

だがニューヨーク・タイムズ紙は8月3日、NATOの訓練が期待されたほどの成功を収めていない可能性を示唆した。「ウクライナの軍隊はアメリカ式の戦闘方法を退け、熟知している従来の戦法に戻した」と、同紙は報じている。

専門家が本誌に語ったところによれば、その主な理由はひとつ。NATO諸国は諸兵科連合、つまり軍隊内の異なる兵科(兵種)が一体となって機能することを重視する。ウクライナ軍がNATOの戦術を使って成果を上げるためには制空権の確保が必要だが、今のウクライナ軍にはそれができない。

「西側のアプローチが効果的に機能するためには、あらゆる戦闘能力が必要であり、その重要な要素が航空戦力だ」と、かつてイギリスとNATOの化学・生物・放射性物質・核防衛部隊を指揮していた元英陸軍大佐ヘイミッシュ・ド・ブレトン・ゴードンは言う。

片手を縛られた戦い

西側諸国はウクライナに数百億ドル規模の安全保障能力強化支援を行っているが、この支援にはアメリカのF-16のような西側の戦闘機やNATO標準の攻撃ヘリコプターは含まれていない。

反攻作戦が開始される数時間前、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領はウォール・ストリート・ジャーナルに対し、ロシアの航空戦力が圧倒的に優勢で、ウクライナは防空体制が不十分であるというこの現状は、今後数カ月で「多数の兵士が死ぬ」ことを意味すると語った。

ロシアの航空戦力に対抗する欧米の戦闘機がなければ、ウクライナ軍は「少なくとも片手を後ろに縛られて戦っている状態だ」とド・ブレトン・ゴードンは本誌に語った。「私にとっては、これが最も重要なことだ」

専門家によれば、NATOの戦闘スタイルは、空を支配することに大きく依存しているため、近年はNATOが制空権を確保している場所でしかテストされていない。

「NATO軍の現存メンバーで、過去18カ月間にウクライナ人が経験した戦闘に近いものを経験した者はいない」と、ハーグ安全保障研究センター(HCSS)の戦略アナリスト、ディービス・エリソンは本誌に語った。「NATOは陸戦のやり方について何十年も投資と訓練を重ねているが、それが本格的な対国家戦争で真剣に試されたことはない」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

原油先物は小幅安、米イラン情勢の行方見極め

ワールド

マクロスコープ:高市政権の成長投資、人手不足が制約

ワールド

米インドネシア企業、70億ドル超の貿易・投資合意 

ワールド

タイ外相、ミャンマーのASEAN復帰支援に意欲 「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中