最新記事
ウクライナ

米軍がウクライナ兵に教えた戦術は間違っていた、これからは従来の戦法で

Why U.S. War Tactics Are Failing in Ukraine

2023年8月7日(月)18時02分
エリー・クック
米兵

ロシアのウクライナ本格侵攻を受けてヨーロッパに派遣される米兵たち(2022年3月11日、ジョージア州ハンター陸軍飛行場) Sam Wolfe-REUTERS

ウクライナ支援のために、NATOはウクライナ軍を訓練し、新たな戦法を短期間で教え込んだ。だが、その戦法はウクライナ軍が制空権を獲得していないため、うまく機能していないとアナリストらは見ている。結局、ウクライナ軍は、ロシアの防衛線を突破するために、従来の戦法を再び採用しはじめているようだ。

 
 
 
 

夏の反攻開始から2カ月以上が経過しているが、ウクライナ軍はこれまで、アメリカが提供する戦車や装甲車などの装備とともにNATOの戦闘スタイルを軍隊に取り入れてきた。

だがニューヨーク・タイムズ紙は8月3日、NATOの訓練が期待されたほどの成功を収めていない可能性を示唆した。「ウクライナの軍隊はアメリカ式の戦闘方法を退け、熟知している従来の戦法に戻した」と、同紙は報じている。

専門家が本誌に語ったところによれば、その主な理由はひとつ。NATO諸国は諸兵科連合、つまり軍隊内の異なる兵科(兵種)が一体となって機能することを重視する。ウクライナ軍がNATOの戦術を使って成果を上げるためには制空権の確保が必要だが、今のウクライナ軍にはそれができない。

「西側のアプローチが効果的に機能するためには、あらゆる戦闘能力が必要であり、その重要な要素が航空戦力だ」と、かつてイギリスとNATOの化学・生物・放射性物質・核防衛部隊を指揮していた元英陸軍大佐ヘイミッシュ・ド・ブレトン・ゴードンは言う。

片手を縛られた戦い

西側諸国はウクライナに数百億ドル規模の安全保障能力強化支援を行っているが、この支援にはアメリカのF-16のような西側の戦闘機やNATO標準の攻撃ヘリコプターは含まれていない。

反攻作戦が開始される数時間前、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領はウォール・ストリート・ジャーナルに対し、ロシアの航空戦力が圧倒的に優勢で、ウクライナは防空体制が不十分であるというこの現状は、今後数カ月で「多数の兵士が死ぬ」ことを意味すると語った。

ロシアの航空戦力に対抗する欧米の戦闘機がなければ、ウクライナ軍は「少なくとも片手を後ろに縛られて戦っている状態だ」とド・ブレトン・ゴードンは本誌に語った。「私にとっては、これが最も重要なことだ」

専門家によれば、NATOの戦闘スタイルは、空を支配することに大きく依存しているため、近年はNATOが制空権を確保している場所でしかテストされていない。

「NATO軍の現存メンバーで、過去18カ月間にウクライナ人が経験した戦闘に近いものを経験した者はいない」と、ハーグ安全保障研究センター(HCSS)の戦略アナリスト、ディービス・エリソンは本誌に語った。「NATOは陸戦のやり方について何十年も投資と訓練を重ねているが、それが本格的な対国家戦争で真剣に試されたことはない」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    【銘柄】「日本マクドナルド」の株価が上場来高値...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中