最新記事
環境

温暖化対策で注目のCO2回収テクノロジー「DAC」 世界最大規模のプラントが続々と稼働するワケ

2023年3月7日(火)20時15分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

巨大なDACモジュールの組み立て風景  (c) CarbonCapture Inc.

<温暖化対策の新しい手法として話題のDACがいよいよ本格的に動き出した>

脱炭素社会を実現しようと多くの国々が対策に取り組むなか、大気中のCO2を直接吸収する新しい技術「ダイレクト・エア・キャプチャー(DAC)」を使ってCO2削減を実践する専門企業が徐々に増えている。

DACは、大気からCO2を回収しCO2フリーの(またはCO2を極力減らした)空気を放出する。集めたCO2は合成燃料や炭酸飲料に使われる。また、集めたCO2を地中深くに埋め、数年で石化させるという方法も実用化されている。国際エネルギー機関(IEA)によると、昨秋の時点で、約20のDACプラントが世界で稼働中だ。

アイスランドに、世界最大規模のDACプラント建設中

2021年9月、筆者はスイスのチューリヒで開催された国際会議「(第2回)ダイレクト・エア・キャプチャー・サミット」に出席した。DACの専門企業の代表などがスピーカーで、講演や討論が行われた。100人以上が会場を埋め、世界中から2千人を超えるライブストリーム参加者もいて、DACへの関心の高さがうかがえた。会議を主催したのは、チューリヒのクライムワークス社だ。
   
同社は2017年春に世界で初めて、産業規模のDACを建設して大きな話題を呼んだ。そのDACプラント「カプリコーン」はチューリヒのごみ処理施設屋上に設置され、集めたCO2は近くの農家のグリーンハウスにパイプで送られ、トマトやキュウリなどの成長促進に使われたり(濃縮したCO2を作物に与えると成長が早くなり、収穫時期も早くなるため)、スイスのコカ・コーラが炭酸水製造に使用した。年間CO2回収量は約900トンと少なかったが、画期的な一歩だった(カプリコーンは昨秋、運転終了した)。

この会議で、同社は、アイスランドで稼働を始めた2つ目のDACプラント「オルカ」を紹介した。オルカが優れているのは、年間4千トンのCO2を大気から回収する点と、回収したCO2を水に溶かして地下に埋めて石にする点だ。この石化も、同社が世界で初めて実用化した。勢いに乗る同社は、「今度は、オルカをはるかに上回るプラントを建設する予定だ」と会議で発表した。

現在、その第3のプラント「マンモス」の工事が進んでいる。マンモスもアイスランドにある。マンモスはフル稼働すれば、オルカの9倍の3万6000トンのCO2を年間に回収できるという。回収したCO2を処理する巨大ホールを中心に「CO2回収コンテナ」がぐるりと囲む設計だ。回収したCO2は地下に埋める。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中