最新記事
環境

温暖化対策で注目のCO2回収テクノロジー｢DAC｣　世界最大規模のプラントが続々と稼働するワケ

2023年3月7日（火）20時15分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

アメリカでも巨大DACプラントが建設、年内に稼働へ

アメリカでは、アイスランドのマンモスを上回るDACプラントを建設中だ。ロサンゼルスのカーボン・キャプチャー社とテキサス州のフロンティア・カーボン・ソリューションズ社による「プロジェクト・バイソン」の建設場所はワイオミング州で、2023年内の稼働開始を予定している。予想図を見ると、そのサイズに驚く。

バイソンのCO2回収量は4段階を想定している。最初は年間1万トンで、2段階目の2026年には20万トン、そして最終的に2030年には500万トンに達する。これは、1年間に100万台のガス自動車が排出するCO2量に相当するという。回収したCO2は地中深くに埋める。カーボン・キャプチャー社のサイトには、「2030年の最終時点で、単一のDACプロジェクトとしてはバイソンが世界最大になるだろう」と書かれている。

バイソンでは回収するCO2量を計測し、CO2削減クレジットを販売する計画だ。企業や個人がこのクレジットを購入すると、カーボンオフセットができる。先のスイスのクライムワークス社でもカーボンオフセットの仕組みをすでに導入しており、大企業も続々とクレジットを購入している。

アメリカでは、ほかにも巨大プラントの建設が進んでいる。カナダのカーボン・エンジニアリング社は、昨年、テキサス州で大型DACプラント建設に着手した。完成すれば、年間100万トンのCO2が回収できる。このDACプラントはグローバル展開を目指しており、2035年までに同じ機能のプラントが世界100～130カ所に建設されるシナリオを描いている。

アウディは、独自のDAC設備完成

DACには、専門企業のほか一般企業も取り組んでいる。昨秋、大手自動車メーカーのアウディは、オーストリアのリンツのグリーンテック企業と共同でDACの開発を進めていると発表した。同市近郊に建設したDAC施設を基に、将来、より規模が大きいDAC施設の建設を検討中だという。

DACは将来のCO2削減の一端を担うと期待されている。現在進行中の大型DACプラントなどがすべて実現すれば、2030年には、DACによるCO2回収量はほぼ9千万トンに達し、2050年には9億8千万トンになるという。これは、2050年に回収される全CO2排出量（CO2は発電所や工場などからも回収される）の約13%にあたる（国際エネルギー機関の文書、15ページ）。

日本でも政府がDACを支援している。将来、DACは、太陽光発電のように一般の人たちにも馴染みがあるように変わっていくのだろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

次のページ【動画】カーボン・キャプチャー社のDACプラント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

経済の不確実性高い、リスク下向き＝フィンランド中銀
2025.11.04

ワールド

米財務長官、関税巡る最高裁口頭弁論を傍聴へ　トラン
2025.11.04

ワールド

米国防長官、在韓米軍の「柔軟性」検討へ　米韓同盟で
2025.11.04

ビジネス

ノルウェー政府系ファンド、マスク氏の1兆ドル報酬案
2025.11.04
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    米沿岸に頻出する「海中UFO」──物理法則で説明がつかない現象を軍も警戒
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    虹に「極限まで近づく」とどう見える？...小型機パイ…
  • 7
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 10
    これをすれば「安定した子供」に育つ？...児童心理学…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は？
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中