最新記事

陰謀論

陰謀論のQアノンをSNSで煽るトランプ──1日で50本連投も

In QAnon Renaissance, Conspiracists Feast on Trump-Biden War of Words

2022年9月6日（火）19時25分
アンドリュー・スタントン

議事堂襲撃1周年に「QAnonのシャーマン」に扮した男（1月6日、ニューヨーク）　Carlo Allegri-REUTERS

ジョー・バイデン米大統領との対立が激しさを増すなか、ドナルド・トランプ前米大統領はソーシャルメディアで勢いを取り戻しつつある「Qアノン」を煽るような投稿を行っている。

Qアノンは極右の陰謀論集団で、信奉者たちはトランプが大統領として、多くの著名な民主党議員やセレブリティを含む邪悪な小児性愛者の「秘密結社」を逮捕・処罰すると信じている。きわめて信ぴょう性に乏しい説で、これを裏づける具体的な証拠は一切示されていない。

トランプは8月末、自ら立ち上げた新たなソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」上で、数十件の「リトゥルース（再投稿、ツイッターの「リツイート」にあたる）を含め、24時間のうちに50件以上の投稿を共有した。そのうち幾つかは、Qアノン関連のアカウントから発信されたもの、あるいはQアノンの特徴的な言葉が盛り込まれた投稿だった。

トランプがQアノンをここまで直接的に擁護したのは、おそらくこれが初めてだろう。Qアノンの信奉者たちは、しばらく鳴りを潜めていたが、最近はバイデンとトランプの対立に乗じて再び勢いづいている。

FBI、CIA、NSAを批判

今回トランプが共有したある投稿には、「ディープ・ステート（アメリカを動かす影の政府）がトランプ大統領に『お前はストーム（嵐）に耐えられないだろう』と言うと、大統領は『私がストームなのだ』と言い返した」、いう文章が記されていた。Qアノンが言う「ストーム（嵐）」とは、トランプが著名な民主党議員を含む小児性愛者たちの逮捕を命じる瞬間のことだ。「ストーム」の到来はこれまでも何度も予想されてきたが、まだ一度も成就していない。

ウェブメディア「ポリティコ」のカイル・チェイニー記者によれば、トランプは後に削除したとみられる別の投稿の中で、2017年のQアノンのウェブサイトへのリンクを共有していた。

そこには次のように書かれていた。「合衆国憲法のどの条文を使えば、大統領は3文字機関（FBI、CIAとNSA）の捜査を軍部に引き継がせることができるのか。政府の中で唯一腐敗を免れ、大統領に直接仕えるとても重要な勢力が失われてしまった」

次のページバイデンは演説で「MAGA共和党員」を非難
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ジェファーソンＦＲＢ副議長、26年見通し「慎重なが
2026.02.07

ビジネス

ＳＦ連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス
2026.02.07

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕＝司法長官
2026.02.07

ビジネス

米国株式市場・午前＝ダウ一時1000ドル高、史上初
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中