最新記事
トルコ

もう「七面鳥」とは呼ばせない トルコの国名が「テュルキエ」に、国連承認

Turkey Informs U.N. it is Rebranding to a Name From 99 Years Ago

2022年6月3日(金)12時42分
アダム・スタテン
トルコと七面鳥

bazilfoto-iStock, efks-iStock

<国連での文書や会合における呼び名が「Turkiye」に変更となったトルコ。99年におよぶ七面鳥と同じスペルの国名に別れを告げた>

国連におけるトルコの国名表記が、正式に「Turkey」から「Turkiye」に変更となった。トルコは以前から現地での呼称である「テュルキエ」への変更を求めており、メヴリュット・チャヴシュオール外相は国連に、呼び名を変えるよう求める書簡を提出していた。

この国が英語で「Turkey」と呼ばれるようになったのは、1923年にケマル・アタチュルクが初代大統領として共和国を建国したときにさかのぼる。だが2021年末には、同国のレジェップ・タイップ・エルドアン大統領が、自国産の製品を輸出する際に貼るシールの表記を「Made in Turkiye」に変更すると発表するなど、変更に向けた取り込みが行われてきた。

国連事務総長の広報官であるステファン・ドゥジャリクも本誌の取材に対し、トルコ外務省が以前から国連での会議や文書において自国を「テュルキエ」と呼んでほしいと求めていたことを認めた。今回の国連の決定は、この要請を受けたものだ。

七面鳥との混同を嫌がっていた?

トルコは最近、フィンランドとスウェーデンがNATOに加盟することに反対の立場を表明して話題となった。自国の他にアメリカやEUなどにもテロ組織に指定され、トルコ南東部で独立運動(近年は自治権獲得への取り組み)を繰り広げてきたクルディスタン労働者党(PKK)の武装勢力に対し、この北欧2カ国が融和的な態度をとっていることに不満を募らせているためだ。

いずれにせよ今回の変更により、同じ「Turkey」というスペルを持ち、アメリカなどでは11月の感謝祭の休暇中によく食べられることで知られる鳥と混同されることは少なくなるだろう。この鳥を指す呼び名には「間抜け」などあまり良くないニュアンスのイメージも含まれている。実際、同国が表記変更を求めた理由のひとつは、七面鳥とスペルが同じであることを避けるためと見られている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年

ワールド

仏政府諮問機関、中国品大量流入対策で30%関税かユ

ワールド

米政府、ホルムズ海峡通航の自国船籍商船にイラン領海

ワールド

アラブ諸国とトルコ・エジプト、西岸で権限拡大目指す
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中