最新記事
トルコ

もう「七面鳥」とは呼ばせない トルコの国名が「テュルキエ」に、国連承認

Turkey Informs U.N. it is Rebranding to a Name From 99 Years Ago

2022年6月3日(金)12時42分
アダム・スタテン
トルコと七面鳥

bazilfoto-iStock, efks-iStock

<国連での文書や会合における呼び名が「Turkiye」に変更となったトルコ。99年におよぶ七面鳥と同じスペルの国名に別れを告げた>

国連におけるトルコの国名表記が、正式に「Turkey」から「Turkiye」に変更となった。トルコは以前から現地での呼称である「テュルキエ」への変更を求めており、メヴリュット・チャヴシュオール外相は国連に、呼び名を変えるよう求める書簡を提出していた。

この国が英語で「Turkey」と呼ばれるようになったのは、1923年にケマル・アタチュルクが初代大統領として共和国を建国したときにさかのぼる。だが2021年末には、同国のレジェップ・タイップ・エルドアン大統領が、自国産の製品を輸出する際に貼るシールの表記を「Made in Turkiye」に変更すると発表するなど、変更に向けた取り込みが行われてきた。

国連事務総長の広報官であるステファン・ドゥジャリクも本誌の取材に対し、トルコ外務省が以前から国連での会議や文書において自国を「テュルキエ」と呼んでほしいと求めていたことを認めた。今回の国連の決定は、この要請を受けたものだ。

七面鳥との混同を嫌がっていた?

トルコは最近、フィンランドとスウェーデンがNATOに加盟することに反対の立場を表明して話題となった。自国の他にアメリカやEUなどにもテロ組織に指定され、トルコ南東部で独立運動(近年は自治権獲得への取り組み)を繰り広げてきたクルディスタン労働者党(PKK)の武装勢力に対し、この北欧2カ国が融和的な態度をとっていることに不満を募らせているためだ。

いずれにせよ今回の変更により、同じ「Turkey」というスペルを持ち、アメリカなどでは11月の感謝祭の休暇中によく食べられることで知られる鳥と混同されることは少なくなるだろう。この鳥を指す呼び名には「間抜け」などあまり良くないニュアンスのイメージも含まれている。実際、同国が表記変更を求めた理由のひとつは、七面鳥とスペルが同じであることを避けるためと見られている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 4
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 8
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 9
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中