最新記事

サル痘

サル痘は性感染症ではないがキスなど濃厚な接触には注意を──CDCガイドライン

2022年6月14日(火)17時50分
佐藤太郎

MarioGuti-iStock

<米国疾病対策予防センターとLGBTQコミュニティは、サル痘に関する情報を発信している。これはプライド・イベントや参加者だけでなく、皆が知っておくべきことだ>

6月に入り米国中でLGBTQコミュニティを祝福するパレードやイベントが続々と開催されている。新型コロナ対策による規制が緩み、和やかな楽しい時間を過ごせるようになった中で迎えたプライド月間だが、新たな公衆衛生の脅威が迫っているのも事実だ。

今年に入り流行の兆しを見せるサル痘。中央・西アフリカ以外、主にアメリカやヨーロッパで800件以上の感染者が出ている。WHOも感染エリアの拡大に警鐘を鳴らしている。サル痘ウイルスは、感染者の皮膚や病変部、体液に直接触れることで感染するとされ、発疹、発熱、倦怠感などを引き起こす。1%〜3%の確率で死に至る。

すべての症例を特定するための追跡調査は不十分だが、アフリカ以外で検出されたサル痘の症例の大半は、男性同士の性交渉で発生している。

サル痘自体は性感染症ではないものの、セックスを含む濃厚な接触によって感染する可能性がある。ゲイやバイセクシュアル男性の間で多く確認されている理由は、特に性感染症の健診を受ける傾向があるため。サル痘は性器に発疹として現れることがあるという。

ヨーロッパ、米国以外の地域でもサル痘にかかるリスクは同じで、発見されない可能性も高い。感染拡大を未然に防ぐためにも警戒は必要だ。

サル痘にまつわる偏見を懸念

プライド・イベントのプロデュース団体であるインタープライドが主催した会合で、米国疾病対策予防センター(CDC)のHIV担当責任者、デミトル・ダスカラキスは、「これは我々がこれまでに扱ってきたケースと同じ。大して特別なことではありません」と話す。

発疹が出たら受診することが重要というメッセージを広めることは、ゲイ・バイセクシャル男性の間だけでなく、それ以外の人への感染を抑制する役割を果たす。「このようなことを伝えるのに、これほど適した時期はないと思います」と、ダスカラキス。

インタープライドの共同代表であるジュリアン・サンジバンが懸念するのは「サル痘にまつわる偏見」だ。「この病気は誰もが感染する可能性があるもの。たまたまプライド・シーズンで、多くのコミュニティメンバーが集っているだけ」と言う。

サル痘を避けるには

現状では、予防接種などが役に立つという兆候はないし、サル痘に対する完全な免疫を獲得するのに時間がかかると考えられる。また、サル痘の検査能力は限られているため、イベントでの参加者のスクリーニングも非現実的だ。

CDCとLGBTQコミュニティは、サル痘に関する情報を発信・共有している。これはプライド・イベントや参加者だけでなく、皆が知っておくべきことだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、6000件減の21.6万件 7

ワールド

中国、日本渡航に再警告 「侮辱や暴行で複数の負傷報

ワールド

米ロ高官のウ和平案協議の内容漏えいか、ロシア「交渉

ワールド

サルコジ元大統領の有罪確定、仏最高裁 選挙資金違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 5
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 8
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 9
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 10
    「世界の砂浜の半分」が今世紀末までに消える...ビー…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 6
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 7
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中