最新記事

サル痘

サル痘は性感染症ではないがキスなど濃厚な接触には注意を──CDCガイドライン

2022年6月14日(火)17時50分
佐藤太郎

MarioGuti-iStock

<米国疾病対策予防センターとLGBTQコミュニティは、サル痘に関する情報を発信している。これはプライド・イベントや参加者だけでなく、皆が知っておくべきことだ>

6月に入り米国中でLGBTQコミュニティを祝福するパレードやイベントが続々と開催されている。新型コロナ対策による規制が緩み、和やかな楽しい時間を過ごせるようになった中で迎えたプライド月間だが、新たな公衆衛生の脅威が迫っているのも事実だ。

今年に入り流行の兆しを見せるサル痘。中央・西アフリカ以外、主にアメリカやヨーロッパで800件以上の感染者が出ている。WHOも感染エリアの拡大に警鐘を鳴らしている。サル痘ウイルスは、感染者の皮膚や病変部、体液に直接触れることで感染するとされ、発疹、発熱、倦怠感などを引き起こす。1%〜3%の確率で死に至る。

すべての症例を特定するための追跡調査は不十分だが、アフリカ以外で検出されたサル痘の症例の大半は、男性同士の性交渉で発生している。

サル痘自体は性感染症ではないものの、セックスを含む濃厚な接触によって感染する可能性がある。ゲイやバイセクシュアル男性の間で多く確認されている理由は、特に性感染症の健診を受ける傾向があるため。サル痘は性器に発疹として現れることがあるという。

ヨーロッパ、米国以外の地域でもサル痘にかかるリスクは同じで、発見されない可能性も高い。感染拡大を未然に防ぐためにも警戒は必要だ。

サル痘にまつわる偏見を懸念

プライド・イベントのプロデュース団体であるインタープライドが主催した会合で、米国疾病対策予防センター(CDC)のHIV担当責任者、デミトル・ダスカラキスは、「これは我々がこれまでに扱ってきたケースと同じ。大して特別なことではありません」と話す。

発疹が出たら受診することが重要というメッセージを広めることは、ゲイ・バイセクシャル男性の間だけでなく、それ以外の人への感染を抑制する役割を果たす。「このようなことを伝えるのに、これほど適した時期はないと思います」と、ダスカラキス。

インタープライドの共同代表であるジュリアン・サンジバンが懸念するのは「サル痘にまつわる偏見」だ。「この病気は誰もが感染する可能性があるもの。たまたまプライド・シーズンで、多くのコミュニティメンバーが集っているだけ」と言う。

サル痘を避けるには

現状では、予防接種などが役に立つという兆候はないし、サル痘に対する完全な免疫を獲得するのに時間がかかると考えられる。また、サル痘の検査能力は限られているため、イベントでの参加者のスクリーニングも非現実的だ。

CDCとLGBTQコミュニティは、サル痘に関する情報を発信・共有している。これはプライド・イベントや参加者だけでなく、皆が知っておくべきことだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国商務次官、HSBCなど英企業と会合 スターマー

ビジネス

英小売売上高、12月は予想外のプラス 景気回復の兆

ビジネス

ドルが一時2円弱急落、日銀総裁会見後に急動意 レー

ビジネス

ドイツ総合PMI、1月速報52.5に上昇 雇用は急
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中