最新記事

遺跡

マチュピチュ遺跡、実はマチュピチュでなくワイナピチュだった可能性...米研究

2022年3月25日(金)20時42分
アテナ・チャン
マチュピチュ

DavorLovincic-iStock

<1911年に世界に紹介された遺跡は、今ではマチュピチュの名で誰もが知るペルーの名所となっているが、実は違う名前だった可能性が高いとする研究結果が>

私たちは今まで、マチュピチュ(Machu Picchu)を間違った名前で呼んでいたのだろうか? 2人の研究者によれば、正しい名前はワイナピチュ(Huayna Picchu)かもしれない。

ペルーのマチュピチュは、世界で最も知名度の高い遺跡の一つだ。1911年、アメリカの探検家ハイラム・ビンガムによって初めて世界に紹介され、2007年には「新・世界七不思議」に選ばれた。

しかし、米イリノイ大学シカゴ校(UIC)のニュースリリースには、1911年当時、マチュピチュについてわかっていることはあまり多くなかったと書かれている。学術誌「ニャウパ・パチャ:アンデス考古学ジャーナル(Ñawpa Pacha: Journal of Andean Archaeology)」に論文を発表した2人の研究者によれば、長年にわたって知られてきた有名な名前は、もともとの呼び名ですらなかった可能性があるという。

研究チームは、3つの重要な情報源に注目した。ビンガムの調査記録、17世紀の文献、19世紀の地図に記された地名だ。

研究に参加したUICの人類学教授ブライアン・S・バウアーはニュースリリースの中で、「まず、ビンガムが初めて訪れたとき、遺跡の名前は不確かだった。そのため私たちは、ビンガムの訪問前に印刷された地図をいくつか調査した」と説明している。

1904年の地図に記されていた名前

実際、この遺跡をワイナピチュと呼ぶ多くの資料が見つかった。例えば、ビンガムがまだペルーに到着していなかった1904年の地図帳には、ワイナピチュというインカの町がすでに記載されていた。

そしてビンガムも、遺跡調査に出発する前から、すでにワイナピチュという場所について聞かされていた。さらに1912年、ビンガムは地主の息子から、この遺跡がワイナピチュと呼ばれていることを伝えられたとニュースリリースには書かれている。

「極め付けが、16世紀後半の驚くべき記録だ。この地域の先住民が、ワイナピチュと呼んでいた遺跡を取り戻そうとしているという内容だった」とバウアーは続ける。

「これらの結果は一様に、このインカの都市はもともとピチュ、あるいはワイナピチュと呼ばれていた可能性が高いこと、マチュピチュという名前が遺跡と関連づけられたのは、1911年のビンガムによる発表以降であることを示唆している」

しかし、たとえこのような新事実が明らかになったとしても、今や有名なこの名前の変更が優先事項になることはないかもしれない。

ガーディアンによれば、英ケント大学の教授で中南米の歴史を研究するナタリア・ソブレビラは、「すべての名前はつくられたもので、変更可能であり、大きな違いはない。しかし、マチュピチュは今や、ペルーのアイデンティティーと強く結び付いたブランドとして確立されている。それを変更する意味があるだろうか?」と述べている。

「シェークスピアが言う通り、『バラは、どのような名前で呼んでも甘い香りがする』のだ」と、ソブレビラは述べている。
(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランの革命防衛隊、ホルムズ海峡で機雷回避するため

ワールド

北朝鮮、6─8日に戦術弾道ミサイルの弾頭実験など実

ワールド

米原油先物は反発、イスラエルのレバノン攻撃にイラン

ワールド

再送イスラエル、レバノンに大規模攻撃 ヒズボラは停
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中