最新記事

仮想通貨

ビットコイン長期保有者、ついに「利確」開始か...オンチェーン分析で明らかに

2022年1月27日(木)17時00分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

しかし2021年11月、トレンドが変わりました。古いコインの割合は0.51ポイントマイナスになる一方、若いコインの割合は0.29ポイントプラスになりました。これは、すぐに市場で売買できるビットコインが増えたことを意味し、以前からのクラーケン・インテリジェンスの分析であった「サプライショック」からは遠ざかったことになります。

ネットワーク上での活動も鈍化

ビットコインのネットワーク上における活動も鈍化しました。月間アクティブアドレス数の変化を見てみましょう。月間アクティブアドレスは、過去30日間で送金など取引が行われたアドレスの総数です。

2021年11月以降、ビットコインの月間アクティブアドレス数は減少トレンドに転じました。
下のグラフによりますと、2021年11月5日以降、ビットコインの月間アクティブアドレス数は1834万アドレスから1677万アドレスへと8.6%減少しました。2021年1月の水準と比較すると、24%のマイナスです。ビットコインのモメンタム(勢い)の低下を示しているかもしれません。

220125kr_ocr03.jpg

(出典: Kraken Intelligence, Coin Metrics「ビットコインの月間アクティブアドレス数」)

イーサリアムの月間アドレス数も同じような傾向を見せています。

イーサリアムの月間アドレス数は、2021年1月の770万アドレスから7.5%減少。2021年5月のピーク時から比較すると40.6%のマイナスでした。2021年11月中旬の水準と比較すると14.3%のマイナスで、2ヵ月続いた上昇トレンドが終わりました。イーサリアムに対するマーケットへの需要が低下傾向にあることが分かります。

220125kr_ocr04.jpg

(出典:Kraken Intelligence, Coin Metrics「イーサリアムの月間アクティブアドレス数」)

2021年11月以降、オンチェーン上の動きを見てみますと、長期保有者がトーンダウンし、ネットワーク活動が鈍化したのが分かりました。ビットコインの価格は、FRB(米連邦準備理事会)が今後のテーパリングの加速や利上げなどを示唆したFOMC(米連邦公開市場委員会)の議事録が公開された12月15日以降、さらに下落しました。米国の利上げによるビットコインへの影響について、仮想通貨市場参加者が懸念している可能性があります。

ただ、今回の落ち込みが一時的であり長期的な上昇トレンドにおける「健全な調整」である可能性もあります。弱気相場へのトレンド転換かどうか、もう少し見極める時間が必要でしょう。

参考:January 2022 Crypto On-Chain Digest

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57%に上昇 昨年8月以来の

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中