最新記事

新型コロナ対策

日本のコロナ療養が羨ましい！無料で大量の食料支援に感動の声

Care Packages Sent by Tokyo to Quarantining Citizens Spur Debate Over U.S. COVID Outreach

2022年1月11日（火）18時05分
エマ・マイヤー

緊急事態宣言下、客室を除菌する都内のホテル（2020年6月）　Issei Kato-REUTERS

＜東京で新型コロナに感染してしまた外国人が東京都から受け取った食料の写真に海外の読者が反応＞

日本在住のある「レディット（Reddit）」ユーザーが、新型コロナウイルス陽性になったときに受けた公的サービスについて投稿したところ、これを見た世界各国の人々からコメントが相次いでいる。

まずユーザーのハートを捉えたのはこの写真。レトルトカレー、うどんやそばなどのカップ麺に加え、コーヒーや水、フルーツの缶詰、豆の水煮、粉末スープ、パックご飯、スナック菓子などの基本的な食料品を含む、約1週間分のインスタント食品。東京都から受け取った、療養者向けの支援パッケージだ。「まさかこんなにくるなんて。他の人もみんなこんなにもらっているんだろうか」

レディットで「FriedCheeseCurdz」と名乗るこのユーザーは、数日前に新型コロナウイルス陽性と判定された。毎朝（保健所から）電話が来て、その日の体温、症状、酸素レベルについて、最新の状況を報告する必要がある。

隔離期間中はホテルに滞在する選択肢もあったが、一人暮らしなので自宅療養を選んだ。「すると自宅への食料配送を希望するかと尋ねられたので、それはお願いすることにした（無料だったから）」

東京都のウェブサイトによると、都内在住の陽性者には、酸素飽和度を計測するためのパルスオキシメーターなども配送してもらえるという。

ショックを受ける米英人

これを読んだ他のユーザーたちは次々に自身の体験と比較したコメントを書き込んだ。ニュージーランド、ドイツ、タイに住むユーザーは、自分たちも似たような支援パッケージを受け取ったと述べた。だが他の一部の国、具体的にはアメリカやイギリスからは、自分たちはこんなサービスを受けていないと自国の政府を非難する声が寄せられた。

あるユーザーはこう書き込んだ。「こうした支援は、闘病中の孤独を和らげるのにきっと役立つだろう。アメリカ政府はこの件で（失策）続きなので、筋の通った、役に立つ支援策を行っている国があるのを見ると、胸がすく思いだ」

「イギリス政府は、『家にいろ、外に出るな、食料が尽きたらご愁傷様』という態度だ。むちゃくちゃにもほどがある」というものも。

次は科学者のラッキー・トラン。「『アメリカ政府はできるだけのことをやっている』と言う人は、日本で隔離された人に送られてくるものを見てほしい」「私たちは自国の指導者に対し、もっと対策力を尽くせ、自らの無策について言い訳をするな』と要求すべきだ」

また別のレディットのユーザーは「国によってこれほど自国民の扱いが違うとは驚きだ」と書く。「こうした対応の差は、社会全体のウイルスに対する捉え方や知識に大きな影響を与えるものだ。要するに、まったく異なる複数の現実が併存している」

もっとも、日本にはオミクロン株の波がようやく届いたばかり。これからピークを迎えても尚、羨ましい国でいられるだろうか。

（翻訳：ガリレオ）

＜関連記事＞
・韓国でも米軍基地のコロナ新規感染者が過去最多　警戒レベル引き上げ
・コロナ陽性の1歳児が睡眠中に死亡、豪最年少の犠牲者に

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主
2026.04.02

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9％増加　輸出過去最高も輸入
2026.04.02

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件　一
2026.04.02

ビジネス

米国株式市場・序盤＝急反落、ダウ650ドル安　イラ
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中