最新記事

新型コロナ対策

日本のコロナ療養が羨ましい！無料で大量の食料支援に感動の声

Care Packages Sent by Tokyo to Quarantining Citizens Spur Debate Over U.S. COVID Outreach

2022年1月11日（火）18時05分
エマ・マイヤー

緊急事態宣言下、客室を除菌する都内のホテル（2020年6月）　Issei Kato-REUTERS

＜東京で新型コロナに感染してしまた外国人が東京都から受け取った食料の写真に海外の読者が反応＞

日本在住のある「レディット（Reddit）」ユーザーが、新型コロナウイルス陽性になったときに受けた公的サービスについて投稿したところ、これを見た世界各国の人々からコメントが相次いでいる。

まずユーザーのハートを捉えたのはこの写真。レトルトカレー、うどんやそばなどのカップ麺に加え、コーヒーや水、フルーツの缶詰、豆の水煮、粉末スープ、パックご飯、スナック菓子などの基本的な食料品を含む、約1週間分のインスタント食品。東京都から受け取った、療養者向けの支援パッケージだ。「まさかこんなにくるなんて。他の人もみんなこんなにもらっているんだろうか」

レディットで「FriedCheeseCurdz」と名乗るこのユーザーは、数日前に新型コロナウイルス陽性と判定された。毎朝（保健所から）電話が来て、その日の体温、症状、酸素レベルについて、最新の状況を報告する必要がある。

隔離期間中はホテルに滞在する選択肢もあったが、一人暮らしなので自宅療養を選んだ。「すると自宅への食料配送を希望するかと尋ねられたので、それはお願いすることにした（無料だったから）」

東京都のウェブサイトによると、都内在住の陽性者には、酸素飽和度を計測するためのパルスオキシメーターなども配送してもらえるという。

ショックを受ける米英人

これを読んだ他のユーザーたちは次々に自身の体験と比較したコメントを書き込んだ。ニュージーランド、ドイツ、タイに住むユーザーは、自分たちも似たような支援パッケージを受け取ったと述べた。だが他の一部の国、具体的にはアメリカやイギリスからは、自分たちはこんなサービスを受けていないと自国の政府を非難する声が寄せられた。

あるユーザーはこう書き込んだ。「こうした支援は、闘病中の孤独を和らげるのにきっと役立つだろう。アメリカ政府はこの件で（失策）続きなので、筋の通った、役に立つ支援策を行っている国があるのを見ると、胸がすく思いだ」

「イギリス政府は、『家にいろ、外に出るな、食料が尽きたらご愁傷様』という態度だ。むちゃくちゃにもほどがある」というものも。

次は科学者のラッキー・トラン。「『アメリカ政府はできるだけのことをやっている』と言う人は、日本で隔離された人に送られてくるものを見てほしい」「私たちは自国の指導者に対し、もっと対策力を尽くせ、自らの無策について言い訳をするな』と要求すべきだ」

また別のレディットのユーザーは「国によってこれほど自国民の扱いが違うとは驚きだ」と書く。「こうした対応の差は、社会全体のウイルスに対する捉え方や知識に大きな影響を与えるものだ。要するに、まったく異なる複数の現実が併存している」

もっとも、日本にはオミクロン株の波がようやく届いたばかり。これからピークを迎えても尚、羨ましい国でいられるだろうか。

（翻訳：ガリレオ）

＜関連記事＞
・韓国でも米軍基地のコロナ新規感染者が過去最多　警戒レベル引き上げ
・コロナ陽性の1歳児が睡眠中に死亡、豪最年少の犠牲者に

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ルネサス、1─3月期営業利益率改善を予想　25年1
2026.02.05

ビジネス

クックＦＲＢ理事、政策金利「ごくわずかに」制約的　
2026.02.05

ワールド

マドゥロ氏側近のサーブ氏、ベネズエラ国内で拘束＝米
2026.02.05

ビジネス

アルファベット、今年は設備投資倍増へ　クラウド事業
2026.02.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた？　首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中