最新記事

感染症

アメリカで「狂犬病」感染が過去10年で最多に、最大の問題は「認識の欠如」

US Seeing Uptick In Human Rabies Cases Linked To Bats

2022年1月8日(土)16時12分
アテナ・チャン
狂犬病ウイルス

CDC/Dr. Makonnen Fekadu

<19年、20年と0人だったアメリカにおける狂犬病の症例が、21年には5人に急増。CDCはリスクを認識し直すことの重要性を訴える>

昨年、アメリカでコウモリを介した狂犬病の感染例が次々と報告された。9月28日~11月10日の6週間には、3人が死亡したと米疾病対策センター(CDC)が報告している。3人はアイダホ州、イリノイ州、テキサス州の子供1人と大人2人。すべて男性だった。

彼らは全員が発症の3~7週間前となる8月にコウモリと直接接触していたことが分かっており、発症から2~3週間以内に死亡した。CDCの報告書によれば、2件は「回避可能な(ウイルスへの)暴露」であり、うち1件については素手でコウモリを拾い上げていたという。

また3人とも、ウイルスに感染した可能性がある後に接種することで狂犬病の発症を防ぐことができる「暴露後予防(PEP)」を受けていなかった。CDCによれば、3人のうち2人は暴露による狂犬病のリスクを適切に認識していなかったようだが、1人については「長年にわたるワクチンへの不安」を理由に、コウモリが狂犬病ウイルスの検査で陽性と示された後にもPEPの接種を拒否していた。

昨年はじめには、すでに2人が狂犬病で死亡していたため、これらの症例によってアメリカにおける年間の狂犬病の症例数は5人となった。19年、20年には狂犬病の症例は報告されておらず、5人という数は過去10年で最大になるという。

コウモリとの接触には現実的なリスクが

CDCの狂犬病専門家で獣医のライアン・ウォレスは声明で、「アメリカは毎年、狂犬病に感染する人の数を減らすべく長い道のりを歩んできた。だが最近の一連の症例は、コウモリとの接触には現実的な健康リスクがあるという厳しい現実を思い起こさせる」と記している。

アメリカにおけるヒトへの狂犬病感染は「まれ」と見なされている。CDCによれば、通常は年間に1~3例の症例があり、09~18年の間には25件の症例が報告された。そのうちの7件はアメリカ国外で感染したものだったという。

CDCは報告書で次のように述べている。「狂犬病の報告数は07年以降、安定してきた。最近の急増が示しているのは、狂犬病のリスクについての人々の認識が欠如しているということだ」

コウモリは生態系において非常に重要な種であるが、一方でアメリカでは狂犬病をもたらす主な原因であり、感染例の70%を占めている。コウモリと人間の両方の健康を守るために、コウモリとの接触を避けることが重要となる。

コウモリが咬んだり引っかいたりした傷は非常に小さいため、本人が気付かないまま狂犬病に感染してしまうこともある。そのためウイルスに暴露したかどうかが確かでなくとも、PEPを受けることが重要となる。

発症前にPEPを受ければ、「ほぼ100%」の予防効果があるとされるが、一方でひとたび発症してしまうと、命が助かる可能性は「ほぼ0%」だ。目覚めたとき、もし部屋に見知らぬコウモリがいれば、まずは医師に連絡してPEPが必要かを相談すべきだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ポルトガル、自国領基地の米軍機使用承認に民間施設攻

ビジネス

経常収支、2月は3兆9327億円の黒字 市場予想上

ワールド

米電力消費、26・27年も最高更新へ AI需要増な

ビジネス

日経平均は大幅続伸で寄り付く、5万5000円回復 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中