最新記事

変異株

オミクロン株、ファイザー製ワクチンによる防護を部分的に回避か＝南ア研究

2021年12月8日（水）14時17分
ファイザーとビオンテックの新型コロナウイルスワクチン

新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、米ファイザーとビオンテックのワクチンが提供する防護機能を部分的に擦り抜けることができると、南アフリカのアフリカ・ヘルス研究所の研究者、アレックス・シガル氏が指摘した。写真はファイザー製ワクチン。ジュネーブで２月撮影（２０２１年　ロイター/Denis Balibouse）

新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、米ファイザー／ビオンテックのワクチンが提供する防護機能を部分的に擦り抜けることができると、南アフリカのアフリカ・ヘルス研究所の研究者、アレックス・シガル氏が７日に指摘した。

シガル氏はツイッターへの投稿で、新型コロナウイルスの従来型と比較して、オミクロン株では中和率が非常に大きく低下したと説明した。

同氏の研究室のウェブサイトに掲載された資料によると、同研究室ではファイザー／ビオンテックのワクチンを２回接種した１２人の血液を検査した。この資料にある暫定データはまだ専門家によって検証されていない。

シガル氏はツイッターへの投稿で、確認された中和抗体の水準について、研究室で今後さらに実験を行った後、修正される可能性が高いとしている。

同氏の研究では、ワクチンを２回接種し、かつ過去に新型コロナに感染したことのある６人のうち５人の血液でオミクロン株が中和されたことも分かり、追加接種（ブースター接種）によって感染予防効果が高まる可能性が示された。

シガル氏はツイッターで「この結果は予想以上だ。抗体が多いほど、オミクロン株から守られる可能性が高い」と述べた。

南アではまだ追加接種が実施されていないため、同氏の研究室では追加接種を受けた人の血液は検査していないという。

今回の研究結果は、ワクチンが重症化や死亡を防ぐ効果が低くなることを意味するものではない。

オミクロン株はこれまで日本や米国を含む２０カ国以上で感染が報告されている。世界保健機関（ＷＨＯ）は１１月２６日にオミクロン株を「懸念すべき変異株」に指定したが、多くの変異部分を持つオミクロン株に的を絞った新型ワクチンが必要だという証拠はまだ見つかっていないとの見方を示している。

既存のワクチンがオミクロン株に対してどの程度有効性を維持するかを巡っては、まだ十分なデータは得られていない。ファイザー／ビオンテックを含むワクチンメーカー各社は数週間以内にも独自のデータを公表する見通し。

ビオンテックのウグル・サヒン最高経営責任者（ＣＥＯ）は７日、ＮＢＣニュースで、オミクロン株に関するデータを８日か９日に明らかにする考えを示した。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた｢ビタミン｣の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、１位は...


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ・ナスダック反落、軟調な経済指
2026.02.11

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討　圧力強化へ
2026.02.11

ビジネス

米フォード、第4四半期は111億ドルの最終赤字　Ｅ
2026.02.11

ビジネス

リフトの四半期利益見通し低調、25年は営業赤字　株
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中