最新記事

新型コロナ変異株

イギリスに新たな変異株「デルタプラス」出現 従来型より感染力が強い可能性

Delta Plus Sub-variant Could Be More Infectious Than Original Delta

2021年10月21日(木)14時52分
エド・ブラウン
新型コロナウイルス(イメージ)

研究者は新たに出現した変異株「デルタプラス」を注視している Nawaz Alamgir-iStock

<ワクチン接種が進み行動制限が解除されたイギリスでの感染拡大に影響か>

イギリスではこのところ、新型コロナウイルスのデルタ株がさらに変異した「デルタプラス」の感染が拡大している。研究者たちはこの「デルタプラス」について、従来のデルタ株よりも感染力が10%程度強い可能性があると考えている。

既存のワクチンが効きにくいかどうかはまだ分かっていない。既存のデルタ株がアルファ株に代わって優勢になった時のように、急速に広まっている様子もない。

「AY.4.2」と特定された新たな変異株は、「Y145H」と「A222V」として知られる2つの変異を併せ持つデルタ株の亜系統「AY.4」から派生したものとみられる。Y145HもA222Vも、過去に確認されている複数の変異株にみられる変異だが、発生頻度は低い。

米食品医薬品局(FDA)のスコット・ゴットリーブ元長官は、このAY4.2を「デルタプラス」と称した。2021年に入って確認された、K417N変異を持つデルタ株を指すのに使われていたのと同じ呼び名だ。K417Nと今回のAY4.2に互換性があるのかどうかは、明らかになっていない。

いずれにせよ、情報データベースGISAIDに登録されているウイルスの遺伝子配列データを使用している変異株データサイト「Outbreak.Info」によれば、このデルタプラスは7月前半あたりからイギリスで広まり始め、それ以降、新たな感染例の7~8%を占めている。

感染拡大への影響は少ない見通し

イギリスではこれまでに、この新たな変異株の感染例が約1万4247件報告されている。アメリカでの報告例はもっとずっと少なく、これまでにカリフォルニア州、ノースカロライナ州とコロンビア特別区で感染が確認されているが、合わせて3例のみだ。

だが科学者たちは、このAY4.2に注目し始めている。ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン(UCL)遺伝子研究所のフランソワ・バロー所長は、週末にツイッターに行った投稿の中で、イギリスにおける最近の感染再拡大を踏まえると、AY4.2の感染力は従来のデルタ株より10%程度高い可能性があるとの見方を示した。

彼はまた「今後もAY4.2を注視していくべきだと感じている」とも述べたが、現段階でのウイルスの特徴からは、必ずしも「懸念される変異株」に発展する見通しが高い訳ではないともつけ加えた。

バローは19日に出した声明の中で、「これまでに確認されている変異株とはまた別の、より感染力の強い株の出現は、あまり良いこととは言えない」と指摘。「現在の状況は、それまで確認されていたどの株よりも感染力が50%以上強かったアルファ株やデルタ株が出現した時の状況とは異なる。今回の変異株は、これまでの株に比べて感染力がわずかに強い程度である可能性がある。以前のアルファ株やデルタ株ほど、感染拡大に影響しないだろう」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国・ブラジル首脳が電話会談、「グローバルサウス」

ワールド

トランプ米大統領、401kを住宅購入に活用する計画

ビジネス

BNPパリバ、資産運用部門で20%人員削減へ 買収

ワールド

米連邦当局、ミネソタ州の教会内での反ICEデモ巡り
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中