最新記事

酸素

医療用途を優先 酸素不足でロケット飛べず...NASA、スペースXが苦慮

2021年9月16日(木)16時45分
青葉やまと

地球観測衛星「ランドサット9」の打ち上げも延期になった...... (写真はスペースXのファルコン9)REUTERS/Steve Nesius

<推進剤の液体酸素が不足。打ち上げ延期が長引けば生活インフラに影響も、と専門家は懸念している>

新型コロナウイルスの重症患者をケアするため、医療用酸素の需要が各国で急増している。一部の国では緊急措置を導入し、工業用の液体酸素を医療用に振り向けている。

アメリカも例外ではなく、従来供給を受けていた工業分野では酸素不足が広がりつつある。生活インフラも影響を受けた。南東部フロリダ州の一部地域では8月、水道水の給水制限に踏み切った。浄水施設で使用する工業用酸素の納入が滞り、水質を確保できなかったためだ。ロサンゼルス・タイムズ紙などが報じた。

医療用途への転用は人命優先のため必要な措置ではあるが、今後も供給回復の見通しが立たないことから、さまざまな業界が悲鳴を上げている。パンデミックとは縁遠い分野と思われがちな、航空宇宙産業もそのひとつだ。

実際に起きた打ち上げの延期

NASAは8月下旬に声明を発表し、本来であれば9月16日に予定していた地球観測衛星「ランドサット9」の打ち上げを23日以降に繰り下げる方針を示した。声明は、医療用の液体酸素への需要が高まっており、製造元のエアガス社からNASAへの供給を管轄する米国防兵站局への供給体制に問題が生じていると説明している。

その後、予定日まで2週間を切った9月15日、NASAは再び計画の変更をアナウンスした。新たな打ち上げ日はさらに4日遅れの「9月27日以降」となっている。

イーロン・マスク氏がCEOを務めるスペースXにも、酸素問題が影を落とす。宇宙ポータルの『Space.com』によると、同社社長・最高執行責任者のグウィン・ショットウェル氏は8月下旬、出席した宇宙シンポジウムの場で、酸素の調達について懸念を表明した。

ショットウェル氏は「実際のところ私たちは今年、打ち上げのための液体酸素不足による影響を被ることでしょう」と述べた。医療用途を優先する姿勢を示したうえで、「けれど液体酸素を分けてくれる方がいれば、メールでご連絡を頂ければ」 とも述べるなど、焦りを滲ませる。

推進剤として不可欠な酸素

推進剤の一部として使われる液体酸素(LOX)は、特定のロケットの打ち上げになくてはならない存在だ。推進剤の燃焼方式にはさまざまなタイプがあるが、一般に液体燃料ロケットの場合、燃焼室内で液体酸素などの酸化剤と燃料を混合して燃焼させる。高高度では大気の密度が低くなるため、燃焼を助ける十分な酸素を大気中から取り入れることができない。このため、容積効率に優れる液体酸素などの形であらかじめタンク内に注入しておく必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米11月中古住宅販売、0.5%増の413万戸 高金

ワールド

プーチン氏、和平に向けた譲歩否定 「ボールは欧州と

ビジネス

FRB、追加利下げ「緊急性なし」 これまでの緩和で

ワールド

ガザ飢きんは解消も、支援停止なら来春に再び危機=国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 8
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中