90年代以降に急増した博士号取得者に、活躍の場はあるか？

かつては文系の博士号を取るのは極めて難しかったが、今では当該専攻の院生の半数がそれを取得する。質の低下という誹りもあるが、高度な知の証であることに変わりはなく、それを持つ知的人材は社会で活用されるべきだ。

上述のように、1957年4月から2019年3月の博士号授与数は60万1590で、これが今の日本にいる博士の近似数と見なせる。人口1億2600万人で割ると、10万人あたり477.5人、およそ209人に1人だ。博士の数を専攻別に出し、人口当たりの数にすると＜表2＞のようになる。

教育学の博士号保有者は6125人で、人口10万人あたり4.9人となる。単純に考えると、東京都（人口1400万人）には686人、筆者が住む神奈川県横須賀市（人口39万人）には19人の教育学博士がいる計算だ。

こうした知的資源がどう活用されているか。定期的に『知的人材活用状況調査』というのもやってみるといい。博士号取得者の増産は、国策によって進められてきた。多額の税金も投入されている。国の製造者責任を吟味する上でも、この種の情報が整備されて然るべきだ。

＜資料：文科省『学校基本調査』、
　　　　文科省『博士・修士・専門職学位 の学位授与状況』＞