最新記事

ミサイル

極超音速ミサイルの試射を成功させたロシア、アメリカを威嚇

Russia Warns Pentagon That Hypersonic Missiles in Europe Could Lead to Conflict

2021年7月21日（水）18時10分
ブレンダン・コール
極超音速巡航ミサイル「ジルコン」の試射

マッハ7の速さで350キロ先の標的に命中、しかも核搭載可能な極超音速巡航ミサイル「ジルコン」の試射　RUSSIAN DEFENSE MINISTRY

＜ロシアが奪ったクリミア半島沖の黒海に散る新冷戦とミサイル配備の火花＞

ロシア政府は米国防総省に対し、米軍が極超音速ミサイルをヨーロッパに配備すれば、偶発的な戦闘を引き起こす恐れがあると警告した。そのわずか数時間前には、ロシアが戦艦や潜水艦への搭載を検討している極超音速兵器の試験発射を成功させて見せた。

7月19日、国防総省のジョン・カービー報道官は、ロシアが極超音速巡航ミサイル「ジルコン（Tsirkon）」の試射に成功したとする発表について、質問を受けた。

この会見に先立つ7月19日、ロシア国防省は、アドミラル・ゴルシコフ級フリゲート艦が、このミサイルの試射に成功したと発表していた。北極海のロシア領にあたるバレンツ海最南部から発射されたミサイルは、マッハ7まで加速して約350キロ離れた標的に命中したと、タス通信は19日に伝えた。

「ロシア領」クリミア沖のNATO

ロシア国防省は、「ジルコンの戦術的・技術的特性は、この試射を通じて確認された」と述べ、このミサイルの動画も公開した。このミサイルについては、ウラジーミル・プーチン大統領が以前、マッハ9まで到達可能で、最長で約1130キロ先の標的にも命中させられると、その性能を誇っていた。

このミサイルについて尋ねられたカービーは、以下のように回答した。「プーチン大統領の発言については、もちろん承知している。（中略）ロシアの新たな極超音速ミサイルが、地域の不安定化を招き、相当なリスクをもたらすというのは重要な指摘だ。なぜなら、これは核弾頭の搭載も可能なシステムだからだ」

カービーは、さらにこう付け加えた。「これとは対照的に、アメリカは核を搭載しない極超音速攻撃能力の開発に専念している。ゆえに我々は、NATOの同盟国と共に、抑止戦略に引き続き注力しつつこの地域の安定化を図っていることになる」

６月末からNATO（北大西洋条約機構）が黒海で行っている軍事演習に、ロシアは神経を尖らせている。NATO軍は、2014年にロシアが併合したクリミア半島沖で「航行の自由」作戦を展開しているからだ。それに加えてのカービーの発言は、ワシントンの駐米ロシア大使館からの猛反発を招いた。

ロシア大使館は、会見におけるカービーの公式発言記録のスクリーンショットと赤い感嘆符とミサイルの絵文字を散りばめた手の込んだツイートを投稿し、以下のように主張した。「@PentagonPresSec（国防総省報道官）に改めて思い出してほしいのだが、（アメリカ国旗の絵文字）の極超音速（ミサイル）をヨーロッパに配備するという可能性は、それがいかなるものであっても、地域の著しい不安定化を招くものだ」

＜参考記事＞ロシアに先を越された極超音速兵器の開発急ぐアメリカ
＜参考記事＞中国・ロシアが開発する極超音速機──アメリカは衛星探知網を実現できるか？

次のページ追尾や迎撃は困難
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中