最新記事

極超音速ミサイル

中国・ロシアが開発する極超音速機──アメリカは衛星探知網を実現できるか?

2020年1月21日(火)15時15分
秋山文野

ノースロップ・グラマンによる極超音速機衛星探知網「HBTSS」のイメージ Source: Northrop Grumman

<中国、ロシアで開発が進む極超音速機(HGV)に対して、アメリカでは、探知、追跡技術の開発が始まっているがなかなか実現に至っていない......>

中国、ロシアで開発が進む極超音速機や極超音速ミサイル

世界各国でマッハ5を越えて飛行する極超音速機(HGV)や極超音速ミサイル(HCM)の開発が進んでいる。

Science誌がまとめた各国の開発状況によると、中国は、マッハ6で飛行可能な極超音速ミサイル「星空2号(Xingkong-2)」を開発中だ。中国航天科技集団第十一研究院は2018年に飛行試験に成功したと発表しており、現在のミサイル防衛システムを突破できる性能を持つという。また、2019年10月に中国の軍事パレードに登場した「東風17号(Donfeng-17/DF-17)」は、極超音速で滑空する機能を持つ極超音速機(HGV)としての機能を持つミサイルとされている。

HGVそのものの開発だけでなく、分野全体の研究開発が進んでいるのが中国の特徴だ。厦門で開催された2017年の会議では、250を越える論文が発表され、HGVが残すイオン化されたガスやプラズマの噴煙をレーダーで捉える技術など、HGV兵器を検知する技術の開発も進んでいるという。

ロシアは「Kinzhal(キンザール)」とよばれるマッハ10まで到達可能な空中発射ミサイルを公開している。昨年12月には「Avangard(アバンガード)」と呼ばれるHGV機能を持つ弾道ミサイルの試験を実施したと発表し、ロシアの発表ではウラル山脈の基地から発射されたアバンガードは成層圏で母機から分離後にマッハ27に達し、カムチャッカ半島の標的に命中したという。

アメリカでは探知、追跡技術の開発が始まっているが......

アメリカは中露のHGV開発に危機感を抱いている。1940年代後半からHGVの研究開発を進めてはいるものの、中核技術であるスクラムジェットエンジンの開発などに時間を要している。また、現代のHGVの課題である2000度以上の高熱に対する技術はまだ確立されていないという。

一方でアメリカでは、HGVを探知、追跡技術の開発が始まっている。アメリカの現在のミサイル防衛網はICBMを想定し、静止衛星から赤外線センサーでミサイルの熱を探知する機能を持っている。しかしHGVは静止衛星からだと「10~20倍も『見えにくい』」のだという軍の見解があり、しかも地上のレーダーでは捉えられない領域を飛行してくる。

HGVに向けた追跡網を準備する必要があり、そのために小型衛星を活用しようという計画が始まっている。「Hypersonic and Ballistic Tracking Space Sensor:HBTSS(極超音速・弾道追跡宇宙センサー)」または「Space Sensor Layer(スペース・センサー・レイヤー)」と呼ばれる衛星網が2030年を目標に作られようとしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:欧州で若者向け住宅購入の新ビジネス、価格

ワールド

焦点:道半ばの中国「社会保険改革」、企業にも個人に

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない

ビジネス

米国株式市場=続落、ダウ453ドル安 原油高と雇用
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 2
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 3
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 7
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中