最新記事

感染症対策規制

英・感染者再び増加、ミュージカル巨匠、劇場の窮状訴え「逮捕されても開演する」

2021年6月11日(金)17時45分
松丸さとみ

『キャッツ』や『オペラ座の怪人』などの作曲家アンドリュー・ロイド・ウェバーが劇場の窮状を訴える REUTERS/Eduardo Munoz

<『キャッツ』や『オペラ座の怪人』など、大ヒット・ミュージカルの作曲家のアンドリュー・ロイド・ウェバーは、新型コロナの規制下でも、新作を開演する意向を明らかにした>

コロナ再燃の英国、21日の規制緩和は絶望的?

『キャッツ』や『オペラ座の怪人』など、大ヒット・ミュージカルの作曲を担当したことで知られる作曲家のアンドリュー・ロイド・ウェバーはこのほど、新型コロナウイルス感染症対策の規制下でも、対人距離の制限をなくして新作を開演する意向を明らかにした。イングランドでは現在、新型コロナウイルスの感染予防策として、劇場は収容人数を半減させての公演が求められている。

ウェバーは、英テレグラフ紙との独占インタビューに答え、規制違反で逮捕されることも辞さないと発言した。6月25日から上演予定の新作『シンデレラ』について述べたもので、2018年に本格的に準備を始めたという本作品は、新型コロナがなければ昨年8月に開幕していたはずだった。

イングランドは現在、新型コロナウイルスの感染予防として英政府が定めた「ロックダウン解除までのロードマップ」の「ステップ3」にいる。5月17日以降、屋内イベントについては、観客を半減させるか最大1000人までに抑える(劇場のサイズによって、少ない方の数字を適用)の運用のみが認められている。しかし英スカイニュースによると、この状態で上演しても経済的に存続できないため、ほとんどの劇場は閉鎖しているのが現状だという。

イングランドでは、早ければ6月21日にはステップ4に移行して、すべてのロックダウン規制が解除される予定だった。しかし感染者数は再び増加傾向に転じており、6月9日には2月以来最多の感染者数となる7540人を記録した。ワクチン接種は順調に進んでいるものの、こうした状況から、ステップ4への移行は7月5日まで2週間延期されるとの見方が強まっている。

「劇場まで逮捕しに来い」

ウェバーはテレグラフに対し、自身の置かれた状況を「強烈な財政難」と描写した。ウェバーは、ロンドンの劇場街ウェスト・エンドに6軒の劇場を保有しているが、これらを閉鎖した状態で維持するだけで、月100万ポンド(約1.5億円)かかるという。そのため、ロンドンの自宅を抵当に入れて借金をしている状態であり、このままだと劇場を手放さざるを得ないと語っている。

さらに、新作『シンデレラ』には600万ポンド(約9.3億円)を投じており、収容人数を半減させての公演では、投資額を回収できないと説明する。そのため、「何があっても開演する」と言い、テレグラフの「政府が延期を要請してきたらどうするか」との問いには、「劇場まで逮捕しに来い、と言う」と答えた。

ウェバーはさらに、劇場が新型コロナのウイルスを介する事実はないと主張している。「科学的な検証結果を見た。これらはすべて、劇場が完全に安全で、ウイルスが運ばれることがないと証明するものだった」と述べた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米1月ISM非製造業指数、53.8と横ばい 投入コ

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中