最新記事

水資源

死海沿岸を呑み込む7000個の陥没穴 縮む塩湖で地下構造が崩壊

2021年6月21日(月)17時35分
青葉やまと

ところが、死海の縮小に伴って濃い塩分を含んだ地下水が退いていき、陸地側から真水の地下水が流れ込むようになった。地下にあった大量の塩の層は融解し、塩水となって徐々に死海側へ流出する。これにより空洞が発生し、支えを失った表土が次々と地中に崩れ落ちているというわけだ。

湖面の高さと陥没穴の関係について、イスラエルのハアレツ紙が詳しく報じている。1972年の時点で湖面は海抜マイナス397メートルの位置にあり、この時点で陥没穴は存在しなかったという。

しかし、そこから水位が低下し、それとともに陥没穴の報告が急増するようになる。2016年までに水面は32メートル分、つまり10階建てのビルほど低下し、陥没穴は5548個を数えるようになった。現在では7000個に達しており、エルサレム・ポスト紙によると地質学者は、今後数年でさらに倍増して1万4000個に達すると予測しているという。

シンクホールを観光資源にする大胆な計画も

このまま穴が増加すれば生活と観光への影響は甚大となるため、住民たちは根本的な解決を求めている。水面の低下は、死海に注ぐヨルダン川からの流入減少が一因だ。かつてヨルダン川は潤沢な水を供給していたが、イスラエルとヨルダンが取水目的で水源として利用するようになり、死海への流入量は激減した。

また、ミネラルを多く含む死海の湖水は、工業用途での価値も高い。死海南側では接岸するイスラエルとヨルダンがそれぞれ工場を展開し、取水合戦を繰り広げている。豪公共放送のABCによると、肥料用の水酸化カリウムの抽出用途などでの汲み上げが盛んで、取水量は年間合計で5億立方メートルに及ぶ。半量は死海へ還元されるが、それでもシドニー湾の半分の水量が毎年失われている計算だ。これによって死海は現在、年間1.2メートルのペースで水位を下げている。

イスラエルとヨルダンも無策ではなく、両政府は紅海から運河を通して死海に給水するプロジェクトを共同で推進している。しかし、予算や政治などの問題が立ちはだかっており、決して順風満帆というわけではないようだ。米コンデナスト・トラベラー誌によると専門家は、このままのペースでは2050年ごろまでに死海が完全に消滅すると予測しているという。

生活と観光産業に打撃を与える陥没穴だが、一部の専門家は楽観的だ。ハアレツ紙は、イスラエル政府の地質調査機関に所属するベール博士とガブリエル博士が筆頭となり、「シンクホール・パーク」なる新たな国立公園を計画していると報じている。木製の通路を張り巡らせ、湖岸に開いた複数の陥没穴を見学できるようにするのだという。これまで恐れてきた災害を観光資源にしようという逆転の発想だ。

博士たちによると、複数の杭で通路を支え、突如新たな穴が口を開けた場合にも崩落しないように設計するのだという。今後発生する穴の状況によっては散策路のルートを変更するなど、状況に合わせて柔軟に対応する構えだ。しかし、予測不能で発生する穴に対して確実に対応できるのかといった安全面での疑問は残る。さらに、国立公園が成功したとしても、生活を脅かす陥没穴問題が解消するわけではないだろう。

数十年続きながら徐々に町を滅ぼしている死海のシンクホールは、かなり根の深い問題と言えそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任 記者会見へ

ビジネス

日銀総裁、見通し実現していけば利上げ 円安の基調物

ビジネス

ドルが159円台に上昇、1週間半ぶり 日銀総裁会見

ビジネス

日経平均は続伸、日銀総裁会見控え様子見ムードも
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中