最新記事

動物

苦痛を長引かせるやり方でタヌキを感電死させる中国毛皮農場

2021年3月18日(木)18時06分
アリストス・ジョージャウ
檻に入ったタヌキ

毛皮用に1頭ずつ狭い檻で飼育されるタヌキ Viktor_Kitaykin/iStock

<残酷なだけではない。コロナ後も衛生管理は杜撰でいつまた新たなパンデミックの発生源になってもおかしくない>

毛皮用に野生動物を飼育する中国の数カ所の毛皮農場で、動物が「極端な苦痛」を受けていることを示す動画を、動物保護団体が公開した。タヌキに高電圧の電気ショックを与え、苦しみながら死なせるなど、怖気を震うような場面も収録されていた。

世界最大級の動物福祉団体「ヒューメイン・ソサエティー・インターナショナル(HSI)」は2020年11月と12月に中国の13カ所の毛皮農場を調査し、映像を撮影した。新型コロナウイルスの発生後、中国は野生動物の飼育と取引に関する規制を強化したが、HSIが調べた農場はいずれも中国政府の定めたルールすら守っていなかった。

農場の1つでは、高電圧の電池につないだ刺股(さすまた)のような器具を使い、タヌキを感電させる殺処分が行われていた。その映像を見た専門家は、タヌキは体が麻痺しているものの、意識はあり、苦痛を長引かせる残酷な殺し方だと分析した。

肉は食用に

HSIの顧問を務める獣医のアラステア・マクミランは、「この動画の動物たちは、脳ではなく、体に致命的なダメージを及ぼす電気ショックをかけられており、心臓発作のように、数分間ひどい苦痛を味わった挙句に息絶えた可能性が高い」と声明で述べている。

「即死ではない。電気ショックで体は金縛りになっても、意識は残っていて、感電に伴う強烈な痛みを感じたはずだ」

撮影された映像には、何もない狭い檻に入れられたキツネがぐるぐる回ったり、せわしなく動いたりする様子もとらえられている。人間であれば、精神に異常を来したとみられる兆候だ。

HSIイギリス事務局のクレア・バス事務局長は、「これが、毛皮農場の動物たちの生死に関する胸が悪くなるような現実だ」と声明で訴えた。「毛皮業者が描こうとしている魅惑的なイメージとはかけ離れた実態を直視してほしい」

動画では、農場関係者の1人が、毛皮をはいだ後、動物の肉を食用として地元の飲食店に売っていると明かしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米フォード、第1四半期米販売9%減 高額車敬遠され

ワールド

ロシアへ経済訪問団派遣を計画との報道、「事実ではな

ビジネス

原油高に伴うインフレを懸念、「不運なタイミング」=

ビジネス

米ブルー・アウル、傘下2ファンドの引き出し制限 請
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中